この圧倒的な実績を支えているのが、2017年に広報部を立ち上げた、「伝わるの本質」の著者である﨏晋介さんです。「ekky」の愛称で親しまれる彼は、自らをキャラクター化し、テレビ出演200回以上を実現。独自の手法で話題を創出し、地道な活動を積み重ねながら、メディアに寄り添った情報発信を続けることで、同社の成長に寄与しています。今回は、サンコーの広報活動の舞台裏や、メディアとの関係構築のポイント、そして今後の展望について詳しく伺いました。

年間およそ200件のメディア露出を実現するサンコー広報・ekkyさん

生活者の心を掴むアイデア家電を多数創出。サンコー株式会社とは

サンコー広報・﨏（ekky）さん

ーはじめに、サンコーの事業内容について教えてください。

当社は、2003年創業の家電メーカーです。「面白くて役に立つ商品を社会に提供する」というミッションのもと、さまざまな家電商品を自社で企画・開発し、個人から法人まで幅広いお客さまにお届けしています。実は、2015年頃までは、パソコン周辺機器や雑貨を中心に販売していましたが、2016年に大きく方針を転換。コンセントから電源供給がおこなわれる、いわゆる「家電」の分野に進出し、自社開発もスタートしました。その結果、消費者向け家電製品の売上が全体の8割を占めるほど成長し、多くの方に当社のアイデア家電を愛用していただいています。

ー代表的な商品について教えていただけますか？

2015年に開発し、提供を開始した「ネッククーラー」シリーズは、当社を代表する大ヒット商品です。細やかな改良を重ね、これまでに累計120万台を販売し、『日経トレンディ』などの著名なメディアにも取り上げられました。

ーサンコーの製品は、メディアでよく見かける印象があります。

ありがとうございます。今年はメディアへの露出が少し減ってしまったものの、それでも毎月平均で15件ほどは、テレビ・雑誌・ラジオ・新聞で取り上げていただいています。今年に入ってから今日まで※のメディア露出数は、テレビが111回、雑誌が51回、ラジオが25回、新聞が16回にのぼります。こうして振り返ると、今年もたくさんのメディアに商品を紹介していただき、本当にありがたく感じています。
※2024年10月24日時点

自身をキャラクター化！企業成長にも寄与するメディア露出の在り方とは

ekkyポーズ

ーekkyさんご自身も、よくメディアに出演されていますよね。

そうなんです。苗字の﨏にちなんで、耳に残りやすい「ekky」という愛称で自分をキャラクター化し、これまでさまざまなテレビ番組に200回以上出演させていただきました。最近では、BSテレ東『NIKKEI NEWS NEXT』でテレビ東京のスタジオからコメンテーターとして出演させていただいたり、豊洲レインボータウンFMの毎月第4金曜日10時半から放送される『Crystal ism 伝言板168』にて、レギュラーコーナーを持って活動したりしています。また、メディア出演がきっかけで、ドラマや映画、ミュージックビデオ、CMなどにも出演させていただいたことがあります。

ー自分自身をキャラクター化してメディアに出るという活動は、いつ頃から、どのような理由で始まったのでしょうか。

自分をキャラクター化してメディアに出るスタイルは、2018年に『タモリ倶楽部』へ出演したことをきっかけに、少しずつ形作られていきました。当初は、営業部らしいシンプルな服装でしたが、より目立つ見た目を意識して、コーポレートカラーであるオレンジのシャツや蝶ネクタイ、デニムのオーバーオールを取り入れるようになりました。そして2021年、TBSの『グッとラック！』での定期出演を通じて「ekkyポーズ」を考案し、印象に残る挨拶を追求しました。このようにして、「ekky」というオリジナルキャラクターが完成したのです。

ーekkyさんのメディア出演も含めて、多数のメディア露出を獲得した効果は、どのように感じていますか？

自社製品の売上が伸び、会社の業績に良い影響があったのはもちろんのこと、採用活動でも応募が増えるという副次的な効果が生まれました。それこそ、『タモリ俱楽部』で当社の商品企画の様子を特集していただいた際には、放送後にエンジニアやプロダクトデザイナーの方から複数の応募があり、当社とマッチした方を採用することができたんです。その結果、これまでは自社だけでは開発が難しかった製品の実現が可能となり、「ネッククーラー」シリーズの大幅な改良にも取り組むことができました。さまざまなメディアへの露出は、当社の成長と拡大に大きく寄与していると言えますね。

圧倒的な成果の裏側。いかにメディアの関心を引いているのか？

自作資料を約250の制作会社に送付！ひとり広報で築き上げたメディアとの信頼関係

ーサンコーの広報部は、なぜそれほどの成果を出せるのでしょうか。

2017年に僕が広報部を立ち上げて以来、地道な活動を積み重ねてきたからかもしれません。実は、当社はずっと「ひとり広報」で広報業務を回してきた会社です。2020年頃に、SNS担当のメンバーが1名在籍していた時期もありましたが、プレスリリースの作成や配信、メディアアプローチ、メディア対応など、社内外のコミュニケーション業務は、基本的にすべて僕ひとりで手がけてきました。そのため、広報部としては、予算もほとんど投じていません。社内各所との関係を深めつつ、メディアにいま“旬”な情報をお届けする。これらに注力してきたことで、現在のようなメディア露出が実現しているのだと思います。

ーこれだけ多くのメディアに取り上げられるということは、メディアとの関係の築き方にも何かポイントがありそうです。2017年に広報部が設立された当初、どのようなことから着手したのでしょうか。

プレスリリースを書くだけでなく、テレビ番組に取り上げてもらうための仕掛けづくりとして、時節ネタをまとめた資料を自作し、番組制作会社に送付していました。具体的には、Wordで毎月の記念日やイベントを一覧にし、各イベントに関連する商品を、他社のものも含めて画像入りで客観的に記載していきました。そうして作成した数十ページにわたる資料を、1社につき代表用と現場用の2部印刷し、約250社の制作会社に送っていました。

実際に送っていた企画書の一部

すぐには反応がありませんでしたが、半年から1年ほど経って、資料を送付した制作会社から少しずつ連絡をいただくようになりました。当時からお付き合いが続いている会社もあり、この取り組みは我ながら一定の成功を収めたのではないかと自負しています。

ーメディアにアプローチする上で、もっとも大切にしていることはありますか？

相手の立場に立ち、「この人とまた仕事をしたい」と思ってもらえるような動き方をすることでしょうか。たとえば、メディア関係者は非常に多忙なので、こちらからの連絡は基本的にメールのみでおこない、電話や訪問は避けています。どちらも相手の時間を奪う行為ですし、興味を持っていただければ向こうから連絡が来るため、「いかにメディアの関心を引くか」を考えることに力を注いでいます。

また、プレスリリースを書く際も、文字ばかりで読む気を失わせるものにはしません。メディアの方が興味を持ちそうなキーワードをしっかりと検討し、それを散りばめながら、商品の魅力が伝わる写真を効果的に配置して、「取り上げたい」と思っていただけるよう工夫しています。

さらに、そもそもメディアに情報を提供する際には、「その媒体の視聴者や読者が喜ぶネタは何か」を吟味してお送りするようにしています。メディアが自社を取材してくださるのは、媒体を通じて商品や会社そのものを紹介したいのではなく、世の中に伝えたいことがあり、それをもとに視聴者や読者を喜ばせたり、示唆を与えたりしたいからです。その目的を踏まえ、ざっくりでも良いので、メディアの特性を研究し、その番組や雑誌、新聞が求めている情報を届けることが重要だと感じています。

企画提案のコツは“相手の発想が入り込む余白”を残すこと

ーekkyさんからメディアに対して企画提案をすることはありますか？

あります。企画提案は、メディアと関係を築く上でもっとも効果的な方法だと思っています。企画書が添付されたメールは、どんなに忙しい方でも、後から読んでもらえる確率が高くなるのでおすすめです。たとえ採用されなかったとしても、メディアの方はアイデアを提供した人のことを覚えてくれることが多く、のちに取材依頼が来ることもあります。

企画といっても、難しく考える必要はありません。業界の動向や、製品に関連したトレンドを事実に基づいてまとめ、記事や番組の切り口として提供するだけです。たとえば、今年の梅雨時には、「2023年の折り畳み傘の輸入量が過去最高」というデータをもとに、増加の背景をいくつか考察し、自社製品を最後に小さく紹介したところ、いくつかのメディアから反響がありました。一般的にあまり知られていないような事実を掘り起こし、その背景を自社ならではの視点で簡単にまとめるだけでも、メディアにとっては十分に企画のタネとして活用してもらえます。

大切なのは、作り込みすぎず、相手の発想が入り込む余地を大きく残しておくことです。番組の構成案や記事内容の詳細まで自分で決めるのではなく、「こういう事実があって、今トレンドのようですよ」と耳寄りな情報を提供することが、メディアと良好な関係を築くポイントだと思います。

ーそうした企画提案をおこなうためには、最新情報の把握が大切ですね。ekkyさんは、普段どのように情報収集をおこなっていますか？

新聞は欠かさずチェックしています。あとは、パソコンの画面と2台のモニターを使い分け、最新情報を即時に把握できるよう工夫しています。メイン画面では仕事用の画面を開き、サブモニターにはメールアプリとXのトレンド画面を常に表示させておきます。こうすることで、メールにすぐ返事ができるのはもちろん、一日に何度も更新されるXのトレンドも見逃さずにチェックできます。

ーちなみに、自社から送った情報に対して、メディアから反応をもらえる確率は、肌感覚でどれくらいですか？

1割あるかどうか、というところでしょうか。これまでに1,000件以上のメディアアプローチをおこないましたが、取材につながったのは約100件です。ただ、季節ネタ、特に天候が絡むネタは、取材を急いでいることが多いので、反響が大きいですね。当社でも気温が大きく変わる時期や熱中症対策など、季節ごとの体調管理に関連する話題については、タイムリーな情報提供を心がけ、取材先として選んでいただけるよう意識しています。

社内において広報の価値を示すためには

広報体制構築の第一歩！まずやるべき2つのアクション

ーekkyさんは、広報部の立ち上げから多岐にわたる活動までをお一人で担当されていますが、自社に広報体制を構築するために、まずやるべきことを教えてください。

大きく2つあると思います。1つ目は、経営陣が「広報に何を期待しているのか」を把握することです。広報活動を広告やプロモーションと同じものだと考えている方も多いため、自分の仕事の前提となる「会社から求められている広報活動とは何か」の認識をすり合わせておくことが必要です。

2つ目は、社内の各部署やメンバーに、広報活動への理解を得ることです。メディアに取材してもらう際、他部署の協力が必要になるケースが多くあります。関係部署と円滑に仕事が進むよう、日頃から社内メンバーと積極的にコミュニケーションをとり、広報が担う役割を理解してもらうことが大切です。

ー社内での基盤づくりが重要になってくるのですね。加えて、広報は目標設定が難しい部門の1つかと思いますが、サンコーではどのようにKPIを設定していますか？

KPIとしては、メディア露出数を1つの指標にしていますが、当社が特に大切にしているのは「いかに会社を特集して、深く取材をしてもらえるか」という点です。たとえば、『ガイアの夜明け』のような番組で単独取材をしてもらったり、ニュース番組で10分枠の特集を組んでもらったり、日経MJのような専門紙で一面に掲載してもらえたりするような活動を意識しています。

ただ、KPIはそれほど厳密に管理していません。前年との比較を振り返り、翌年のKPI策定に活かすことはありますが、やはり、メディア露出はタイミングにも左右されるため、掲載数が目標に届かなくても気にしすぎることはないと考えています。その他のKPIでいうと、今年はラジオ番組へのアプローチも掲げていました。昨年の媒体種別ごとの掲載数をチェックしたところ、ラジオ番組がまだ開拓できていなかったんですね。このように、昨年の活動や、広報としてアプローチが不足している領域に対して、柔軟にKPIを設定していくことも、ひとつの方法かと思います。

企業の成長を支える広報。会社の垣根を超えた連携で新たな可能性が生まれる

ー広報部の今後の展望をお聞かせください。

今後は、自社の広報部の枠を超えた取り組みを強化していくつもりです。そのひとつとして、グループ会社間の広報連携を考えています。実は、当社は2022年11月、大阪に本社を置く東証プライム市場上場の毛織物メーカー・日本毛織株式会社グループの傘下に入りました。これからは、グループ各社の事業でシナジー効果を発揮することを見据え、広報同士が連携を強化し、グループ全体で広報力を高めていくことが必要だと考えています。その実現に向け、「グループ広報会」を企画し、今年7月には第1回を開催してさまざまな情報を共有しました。

これからは、サンコーだけでなく、グループ会社や親会社の日本毛織株式会社も、『カンブリア宮殿』や『ガイアの夜明け』といった、ビジネスの最前線を追う番組に取り上げてもらえるようになりたい。グループ連携を基盤に、広報としてさらにスケールの大きな活動ができるようなビジョンを描いています。

ーekkyさん個人の目標はいかがでしょうか。

僕個人としては、現在の「ekky」としての活動を続けていくつもりです。サンコーの広報としてはもちろんですが、僕を入口に会社や製品を知ってもらえたらと思っているので、今後も引き続きアニメやドラマへの出演、個人での番組出演をできる限りおこなっていこうと考えています。

ーさいごに、全国の広報担当者に向けて、メッセージをお願いします。

僕は、広報活動に唯一の正解はなく、それぞれの企業にあったやり方があると考えています。広報担当者が抱える悩みは共通することも多いため、ぜひ他社の広報とつながり、相談・連携を図ってほしいです。僕も、広報同士が交流できるイベントを主催していますので、何かあればぜひXのekkyアカウントまでご連絡ください。広報は、会社全体に関わる重要な役割を果たしており、会社の成長に欠かせない存在です。自分たちの会社を盛り上げられるように、一緒に頑張っていきましょう！

市岡 光子

広報歴7年のフリーライター。中堅大学、PR会社、新規事業創出ベンチャーにて広報・採用広報を経験。2021年より企業パンフレット、オウンドメディア、大手メディア、地方メディアなどでインタビュー記事を執筆中。書籍の編集・ライティングも行う。

いま注目のプロダクトプレイスメントとは？

石黒 章浩さん

―はじめに、プロダクトプレイスメントとは、どのような手法なのか教えてください。

一般的に言われているプロダクトプレイスメントとは、テレビドラマや映画などの映像作品のなかに、実在する企業の商品やサービスを露出させる手法を指します。私が入社した当時は「プロダクトプレイスメント」という名称はついていなかったですね。そのように呼ばれ始めたのは、近年のように感じます。

―プロダクトプレイスメントでは、映像作品全般への露出が可能だと拝見しました。ルームズでは、具体的にどのようなメディアへの露出が可能なのでしょうか。

たとえば、民放キー局の連続ドラマは、現在1クールで約37番組あるのですが、ルームズではほぼすべての番組にアプローチすることができます。加えて、NetflixやPrime Videoなどの日本オリジナルコンテンツもほとんどカバーしていますね。あとは、バラエティ番組のセット内の装飾などもフォローアップしているので、その辺りの映像作品は、基本的にプロダクトプレイスメントで露出できると考えていただいてよいと思います。

―私たちがいわゆる「ドラマ」と呼んでいる映像作品には、基本的に露出が可能なのですね。特に、プロダクトプレイスメントに向いている商材はあるのでしょうか。

やはり、役者さんが身につける洋服やアクセサリーなどは、さまざまなパターンを用意するため、露出の可能性が高いですね。もちろん、室内に飾るものや、日常生活で目に留まるようなものも、基本的には露出させることができます。

“広告色”が少なく、ストーリーの一部として認知を高められる

―近年、注目が高まるプロダクトプレイスメントですが、メリットはどのような点になるのでしょうか。

一般生活者の広告に対する感度が高くなったため、少しでも“広告色”のようなものを感じると、飛ばされてしまうということは多いですよね。一方で、プロダクトプレイスメントでの露出だと、ストーリーの中に商材が溶け込んでいる形になるので、飛ばされることはありません。“広告色”を感じることが少ないので、いやらしさのようなものがないという点は大きなメリットだと思います。

また、テレビ離れと言われている昨今ですが、コンテンツのパワーは衰えていません。さまざまな配信コンテンツが普及したことにより、見逃し配信のみならず、同じ作品を何度も繰り返し見ることができるのが当たり前ですよね。何度も見ていくと、より細かいところや、前とは違う所に目が向いてくる機会が増える。そう考えると、映像作品を配信する媒体が増えたこととプロダクトプレイスメントは、とても相性がいいんです。純粋に、視聴者数が増えているということもありますしね。

―露出後は、具体的にどのような反響を呼ぶことが多いのでしょうか。

商材や分野によって、反響の得られ方は異なってくると思います。たとえば、役者さんが身につけるようなアイテムを露出させた場合、著名な役者さんが身につけるだけで注目を集めるので、放送後に「あの女優さんが着ていた服は、どこのブランドだろう？」と検索され、購買につながるケースが多いです。

一方で、室内などに飾るような商材の場合。家具や家電は、「この部屋のインテリアがお洒落だけど、どこの商品だろう？」と、先述した流れで直接購入にいたることもありますが、これが建材（建物を構成する壁紙やガラスなどの材料）などとなると、購入まで結びつくことは難しいと思います。そういった企業の方は、企業認知度を上げたり、営業時に「こんな番組にも露出しています」という売り方をしたりするために、プロダクトプレイスメントを活用されています。

たとえば、いまのクールの番組を見ていなかったとしても、「フジテレビの月9にうちの商材が出ました」と言われると、わかりやすく「すごいな」と感じると思うんです。誰でも知っているものに露出しているすごさというのは衰えないなと感じますし、それをアピールしていけるのは、プロダクトプレイスメントならではのメリットだと思います。なので、直接的な反響だけでなく、露出後にどう活用していただくかが重要ですね。

反響のあったプロダクトプレイスメント事例3選

―特に、反響のあった事例があればお聞きしたいです。

海外反響のあった事例があります。ある連続ドラマでアクセサリーのプロダクトプレイスメントを行ったのですが、このドラマが台湾でも放送されていたんです。すると、台湾で「主役の方のアクセサリーが可愛い」と、そのブランドの台湾本社に問い合わせが来て、その反響を受けた台湾本社から日本に連絡があり、結果的に台湾本社が「この番組のライセンスを取りたい」というような動きにまで発展しました。

また、商品の売上につながったという事例に関しては、正直キリがないのですが、ひとつ挙げるとすると、ある眼鏡ブランドのプロダクトプレイスメントです。こちらも連続ドラマでの露出で、ストーリーの主軸となる演者さんのなかに、眼鏡が必要な役の方がいらっしゃって。そこの枠に、当時はあまり名が知られていなかった眼鏡ブランドを露出しました。その結果、番組の性質上、クレジットでブランドや企業名を出すことができなかったにも関わらず、1,000本の売上につながったんです。その露出をきっかけに色々とお手伝いをさせていただき、今では、皆さんもよくご存じのブランドにまで成長されています。こういった知名度向上の一躍を担うこともありますね。

―飾り物・置物などではどうでしょうか？

ウォーターサーバーですね。今となっては、オフィスにウォーターサーバーが置いてあることは一般的ですが、このきっかけとして、プロダクトプレイスメントがあると思います。というのも、私たちが「オフィスシーンのあるドラマにウォーターサーバーを仕掛ける」という活動をはじめたんです。そこで露出を獲得し、クライアントであるウォーターサーバーの企業が「最近、ドラマなどでもよく見かけると思うのですが、オフィスにウォーターサーバーを置きませんか？」という営業をする。このアプローチの積み重ねが、いまオフィスにウォーターサーバーが普通に置いてあることに、多少なりともつながっていると思います。こうした、いまある当たり前の根底を作り上げるような場面に携わることもありますね。

現場に寄り添った活動がルームズならではのサービス提供に

ルームズが所有するプレスルーム

―ルームズは、プロダクトプレイスメント業界で唯一の代理店ということですが、ルームズならではの強みはどこにあるのでしょうか。

創業当初は、競合他社もいるなか、番組から依頼を受けること自体難しかったそうなのですが、私が入社した時点では、そのベースとなるメディアとのリレーションが既に完成されていて。それこそが、業界のパイオニアと呼ばれる所以だと思います。ルームズでは、あくまでメディアの方の要望を第一にしていて、いわゆる「うちのこの商品を使ってくれませんか」というような営業をしていないんですね。私たちが使って欲しいものを押し付けるのではなく、それぞれの番組の雰囲気やストーリーを読み取って、そこに適した商品・サービスをトータルでコーディネートする。現場の方の要望・意見を汲み、寄り添うというやり方を徹底してきたからこそ、いまのメディアリレーションが築けていると感じます。

また、“私たちはあくまで一緒に番組を作り上げる仲間である”という関係値を活かして、私たちの活動費の部分でしかコストがかからないようになっています。企業側からするとかなりの魅力ではないでしょうか。

―これまで築かれてきたリレーションがあってこそ、ルームズのプロダクトプレイスメントがより魅力的な手法になっているのですね。さいごに、これからプロダクトプレイスメントを検討される皆さまへメッセージをお願いします。

先述したように、メリットは商材によって異なりますが、総じて言えるのは「プロダクトプレイスメントで実績をつくりませんか？」ということです。どれだけ商材がよいものでも、知ってもらわなければ次につながっていきません。私たちのプロダクトプレイスメントでは、知ってもらうためのベースを提供することができます。その露出＝実績を活用して、さまざまなネクストアクションにつなげていただきたいです。

また、プラスαのメリットとして、メディア・生活者が求めていることや“温度感”を、私たちと一緒に探ることができます。自分たちの商材のユニークポイントはどこなのか、どう紹介すれば興味を持ってもらえるのかがわかってくる。そして、それを番組のアプローチへと活かすこともできます。プロダクトプレイスメントの過程で得られるものも大きいと思うので、ぜひ一度検討されてみてはいかがでしょうか。

ルームズの詳細はコチラから
https://roomslp.jp/

PR GENIC 2代目編集長　原田珠里

1997年生まれの道産子。2020年に横浜国立大学を卒業し、株式会社マテリアルに新卒入社。新設のメディアリレーションチームに配属され、約1年間メディアの知識全般を深める。2021年6月より、『PR GENIC』の2代目編集長としてメディア運営を引き継ぎ、記事の執筆や編集業務に従事。新米編集長として、日々奮闘中。

同社は「本棚で手と手が重なるような偶然の出会いを叶える」をコンセプトにした、“本×出会い”のマッチングサービス『Chapters（チャプターズ）』を運営しています。今回は、代表取締役を務める森本萌乃さんに、PR活動で抑えるべき勘どころやマインドセット、PR費用0円でのテレビ露出やパブリシティ獲得のポイントについてお話を伺いました。

大きなドメインで“自分が語られること”がパブリシティ獲得のカギ

ペルソナは自分自身。自らを救うサービスを目指して

―はじめに『Chapters』は、どのようなきっかけで立ち上げられたのでしょうか。

『Chapters』が生まれたきっかけは、私自身が仕事の傍らで素敵な出会いを求めてマッチングアプリを使っていたことです。利用する中で、既存のマッチングアプリは、肩肘張りながらお相手とやりとりを続けなければならず、自分の性格的に合わないと思っていました。ある種、成果主義というか、出会えなければ0点みたいなところに後ろめたさを感じてしまい…。

そんな風に考えていたある日、スタジオジブリの名作映画『耳をすませば』を観る機会があり、「この世界観こそ、私の求めていたものだ！」と思ったことから『Chapters』の構想が始まりました。なので、サービスのペルソナは、当時の私です。自分自身を救うサービスを作ろうとアイデアを巡らせ、2021年6月に正式版となる『Chapters』をリリースしました。

―『Chapters』は、サービスをローンチする前の「α版」の頃からメディアに取り上げられていたとお伺いしました。創業間もないベンチャーやスタートアップ企業では、特にメディア露出の機会を得ることは容易ではないと思いますが、なにか意識的に活動されていたことはあるのでしょうか。

大きなドメインで“自分が語られること”を意識していましたね。情報発信をする際、リリースをはじめ、TwitterやInstagramなどのSNSや、noteを使うことが多いと思います。これはもちろん大事なことですが、どうしても“自分語り”になりがちで、メディア視点や時流が抜け落ちてしまう。そのため、私の場合は、当初から発信力の高いメディアで連載や寄稿ができるように動いたんです。自分でゼロから企画書を起こし、たとえば、連載の場合はサンプルの文章と各連載のテーマを全て書き出すなど、編集者が見てわかりやすいように心がけました。

この時に重要だなと思うのが、『PowerPoint』を使わないこと。期待感を持たせるために素敵な企画書を仕上げることも可能ですが、結局はゴールを共有できること、発信したい内容が解像度高く伝わることが、他社を巻き込み、企画を世に出す際に大切です。実は、今でも基本的にはパワーポイントを使わず、テキストとわかりやすい画（写真）のみで企画書を作っています。

このように、私自身がライターとしてドメインパワーの強い媒体で連載を持つことで、起業家としての活動や、『Chapters』としてやりたいことが、ネットの検索に引っかかるようになります。それらが何かのタイミングでメディアの編集者の目に留まり、取材獲得につながっているのだと捉えています。

メディアに取り上げられるようになってからも、ドアノック活動は欠かさない

―具体的には、どのようなメディアで連載されていたのでしょうか。

はじめは、朝日新聞社が運営する『telling,』で連載を持たせてもらい、起業した経緯や本を通じて人と出会うマッチングサービスを始めたきっかけを、ロマンチックに記していきました。いくつかのウェブメディアで取り上げていただいた中で、『VOGUE GIRL』のオンライン版にもご掲載いただいたのですが、当時、同メディアで連載されていた『しいたけ占い』がちょうど流行ってまして（笑）。

今でも大人気な『しいたけ占い』ですが、当時はLINEで閲覧ができたんですね。そのため『しいたけ占い』の通知と合わせて、『VOGUE GIRL』に掲載いただいた弊社の情報がLINEで配信されたんです。その際に『しいたけ占い』を見に来られた多くの方に認知いただき、それまで細々成長していたサービスのウェイティングリストが一気に1,200名を超えました。プロトタイプでサービスを運営していた時期は、身近な知人に声がけをするなど本当に全てアナログで活動していましたが、こうしてドメインの強いメディア取材があってからは自然と認知度が高まっていきましたね。

―編集者への認知拡大には大きく寄与しそうですが、ライター経験やメディアでの執筆経験がなかったり、営業の当たり先がなかったりする場合は、かなりハードルが高そうにも感じます。

アプローチは、シンプルにお問い合わせフォームからメールを送っています。ドアノック型の営業を恥ずかしがらずに行い、泥臭くやっていくことが大事ですね。加えて、『気持ちを込めてメールを書く』ことには留意する必要があります。コピペで送った文章は、受け手が人である以上簡単に見抜かれてしまいます。効率性を求めず、自分の想いが伝わるように熱量をかけて書くことが肝です。

ありがたいことに、最近では多くのメディアに取り上げていただけるようになりましたが、実は今でもお問い合わせフォームからメールを送っているんですよ。今日も先ほどメールし終えたところです（笑）。情報の内容によって、都度ご案内をお送りするメディアも変えていますね。会社には広報・PRという機能がありますが、駆け出しの段階で自社の魅力を知ってもらうには、代表が自ら『自分しかいない』という覚悟を持ち、成功するしないに関わらず、まずはやってみる姿勢が大切だと思います。思いのこもったメールの末尾が代表取締役だと、「お？本気だぞ？」って少しだけ興味をそそられませんか？

PR費用0円のテレビ露出、3つの成功理由

―『ガイアの夜明け』（テレビ東京系）や『セブンルール』（フジテレビ系）、『サンデー・ジャポン』（TBSテレビ系）といった密着系のテレビ取材もPR費用0円で獲得できたそうですが、その成功理由についてお聞かせください。

『Chapters』のようなスタートアップが立て続けにテレビ取材を獲得できたのは、「ウェブ上で自分を語らせておくことに集中した結果」だと思っています。テレビのディレクターには、本当に数多くの売り込みが来てると思うんです。ただ、私の場合は「自社を取り上げてください」と売り込みにいくのではなく、繰り返しになりますが、オンライン上の大きなドメインのメディアで“自分を語ってもらうこと”をひたすら考えていました。

加えて、テレビには「今と過去のギャップや、なぜ事業を始めたかのストーリーに興味を示しやすい」という特性があります。この特性を活かし、大手広告代理店の電通を辞め、パラレルキャリアで働いていたスタートアップでリストラを経験しながらも、ロマンチックに起業したという背景をなるべくオープンに発信していました。何かを手放した時、あるいは退路を断つ時に人は本気になれるので、そこの人間味やヒューマニティの部分は報道価値が高いんです。なので、人らしさが滲み出るようなちょっと恥ずかしいことでも、正直にさらけ出す方がテレビ受けしやすいのだと思います。私自身も、見られたい自分というより、現在進行形のダサさや切実さ・正直さを発信していくことは大切にしていました。

―バックグラウンドを含めた多くの露出実績があったからこそ、リサーチ会社の目に留まり、テレビ露出の機会を得ることができたのですね。

そうですね。あとは、ベンチャーキャピタルや事業会社が主催するビジネスコンテストよりも、メディア主催のコンペやイベントに参加することが、テレビ露出につなげるための仕込みとして有用です。『ガイアの夜明け』に露出できたのは、同番組が主催する「オンライン企画会議」に応募したことがきっかけでした。そこで大賞を受賞したことで、密着取材につながったんです。イベント翌日からいきなりカメラが家に来て、結果O.A.までの9か月間一緒に過ごしましたね。

スタートアップだと、ビジネスコンテストに出場し、成果を上げることができれば、サービスの認知度は広まると思います。しかし、これをPR活動を軸に考えると、メディア主催のイベントに参加すれば、もれなく番組担当者とのパイプが作れたりします。すぐには露出につながらなくても、何かの拍子でお声がけしてもらえるかもしれないので、そういったアクションはおすすめですね。

KPIの設定や合理性は追わない、偶然の出会いを創出する体験設計

―さまざまなマッチングアプリが台頭する中、メディア露出を得るためには、差別化が必須だと思います。やはり「本を通じた出会い」という部分が他のマッチングアプリとは大きく異なる点でしょうか？

そうですね。出会いまでのワクワク感や高揚感の醸成を意識し、直感やフィーリングといった数値化されない読書体験を追求しているのが『Chapters』の特徴です。他のマッチングアプリのように、成婚率や交際率といったKPIの設定や、合理性の追求は行っていないため、実は特にベンチマークなどもしていません。

本来、出会いは偶然生まれるものです。たまたま居合わせたイベントで意気投合したり、帰り道が同じ方向で会話が始まったりと、人と人が出会う瞬間は予期せぬタイミングで訪れますよね。『Chapters』では、こうした出会いの偶発性を大事にし、出会いそのものに喜びを感じ、気分が浮き立つようなワクワクを創出できるように心がけています。

また、サービスへのこだわりという部分でいうと、現役の書店員や出版社の方から、毎月厳選した文庫本をピックアップしてもらい、私自身が100ページほど読んで「もっと読みたい！」と思ったものだけを4冊選書し、ユーザーにお届けしています。さらに、選書された本が届いた時の喜びや嬉しさを創出するため、他の書店よりも質感の高いブックカバーや、ラッピングを使うなどの工夫もしています。

▲実際にユーザーに届くブックカバー

マッチングアプリだと、利用価値は「人との出会い」にありますが、『Chapters』の場合は、その前にまず「面白くて素敵な本との出会い」があります。もし人との良いご縁がなかったとしても、本との出会いがあることで敗北感が生まれにくく、サービスを継続して使ってもらう動機にもなるんです。あくまでユーザーの読書体験に重きを置き、「その先に人との出会いがあればいい」というスタンスで、これからもサービスを運営していたいです。

≪取材後記≫
現在、Chaptersのユーザー数は述べ3,000人を突破し、今後はさらにサービスのUI・UXをブラッシュアップすることや機能の拡充を図っていくとのこと。MISSION ROMANTICのPR戦略は、非常に参考にするべきものがあったのではないでしょうか。

古田島大介

主にwebメディアでの編集・執筆・取材を行なっており、ビジネスからライフスタイル、イベントまで様々な領域で記事を寄稿している。 趣味はダンスやDJ、旅行。

今回は、新連載企画『ニューノーマル時代のテレビ』の第2弾として、大手映像制作会社「株式会社NEXTEP」の代表取締役社長･堤 康一さんに「テレビ業界の変遷と未来」について話を伺いました。

変化するテレビと視聴者の関係性

現役制作者としても活躍する堤社長の日常

波賀：堤社長は普段どのような業務をされているのですか？

堤：制作会社の社長として経営らしきことをしつつ、半分は今も自分で番組制作に関わっています。もともとフジテレビ出身で、報道・情報畑で30数年番組制作を続けてきたのですが、突然制作会社で社長をやることになりまして。いい番組を作ることが、制作会社にとって一番の経営であると信じて、僕自身も番組を作り続けてきました。実際、そんなに甘くはなかったですけどね（笑）。

吉崎：上の方々もガシガシ働いているので、後輩としては鼓舞されます。

波賀：今現在担当されている番組はありますか？

堤：これまで比較的広いジャンルに携わってきましたが、ここ2年近くはある事件を取材していて、年内にはその番組を放送できたらと思っています。通常、企画立案も含めて、2つから3つの番組制作に同時進行で関わっていて、その中で僕は完全に現場寄りの仕事をやっています。番組制作を建築に例えると、僕は「設計図」を描くのが一番好きなんですよね。施工や内装をするのももちろん好きですし、骨組みも内装も土台も大事だけど、どれかひとつってなった時に一番自分のイメージを実現できるのは、「設計図」だと思うんです。

“ピュアだった”視聴者の視線の変化

波賀：堤社長はテレビ歴が長い中で、視聴者側の視点と制作者側の視点の両方で見て、テレビ業界の変化をどのように感じていますか？

堤：40年前は、視聴者がテレビを見る目はもっとピュアでした。ストレートに親近感を感じて、「なんか馬鹿なことやってるけど、面白くて“有為やつ”だなあ」って、親しみを持って観てくれていたと思います。でも今は、疎んじられもしている。親近感と嫌悪感がない交ぜになって、気にはなるけど気に入らない存在…みたいな。その変化に、我々制作者サイドはまだ完全にはアジャストできていないのではないでしょうか。

波賀：なぜ視聴者の視線は、そのように変化したのでしょうか。

堤：僕は、ひとつはテレビ自体が変質したからだと思っています。僕が入社したころって、「どこにも行けなかったからこの仕事やってる」みたいな、社会からドロップアウトしたような人間がテレビを作っていたんですよ。その頃から狭き門ではあったんですけど、本物のエリートが来るようなところではなかった。それがだんだん人気業種になって、いつのまにかエリートが入社するようになり、“はみ出し者の職人集団”から、“エリートのサラリーマン集団”に変化したんです。それがちょうどバブル期ぐらいの話で、その時代は全ての業種が派手でしたが、テレビはとりわけ派手に振舞っていたように見えたかもしれないですね。そこからだんだん、視聴者から少し疎んじられるようになった気がします。

もうひとつは、テレビしかない時代はそれでも良かったんですけど、今は全く別の映像コンテンツがたくさんありますよね。ネットの映像コンテンツのクオリティが上がって、視聴者からすると、テレビを抜かそうとするネットのほうが応援したくなるじゃないですか。「別にテレビなんかなくたっていいもんねぇ」って、冷たい視線を向けられている感じがして、その変化に制作者サイドはまだうろたえていると思います。

SNSは社会の温度感を探るツール

波賀：そのように視聴者の視線やテレビへの見方が変化する中で、番組の制作方法やトレンドに変化はありましたか？

堤：日々、番組制作者はとにかく何かを変えようとしています。一瞬たりとも、このままでいいと思っている制作者はいないです。でも以前までは、ある一瞬でダイナミックな変化が起こることがもっと多くて、「テレビ面白いことやってくれるなあ」って、突然変異のように面白い番組が現れたりしていたんですけど、最近はその頻度がどうしても減ってきています。ふとある一定の時間が経って後ろを振り返ってみると、「あぁ、変わってるなあ」って気づく程度。ブランニューな展開の数が減ってきていることも、視聴者から冷ややかな視線を向けられるひとつの要因だと言えるかもしれませんね。

なぜ突然変異が起こらなくなったかと言うと、ひとつは社会の変化で、規制が大きくなったためです。この数十年で、人権、差別、捏造など、コンプライアンスに対する見方がどんどん厳しくなりました。ただこれは社会が成熟した証拠なので、決して悪いことではないのですが。もうひとつは、別の映像コンテンツと広告媒体が現れたことで経営的にも厳しくなって、大型予算の付く番組が減っていったことですね。とはいえ、新たな変化を起こすことが全く出来なくなったわけではないので、現在もなお、今の時代のブランニューを模索し続けています。

波賀：新たな変化を起こそうとする中で、視聴者の声として「SNS」を意識されることはありますか？自分もよくSNSで話題になったものや現象は確認しているのですが、テレビの方々は制作の時点でどれだけSNSの声を気にされているのでしょうか。

堤：とても気にしていますよ。いつもSNSの動向を見て、世の中の温度を探っています。「こんなことに視聴者は興味を持っているのかぁ」って。SNSリサーチに長けた人から情報をもらって、番組作りの大きな指標にしています。でも、番組の方向性を大きく変えるときや、新しい番組を作るときなど、本当に大きな判断をする時は、大事な指標ではあるけどそのワンオブゼムに過ぎないです。

波賀：SNSをチェックする中で難しいと思うのは、ある特定の話題について、自分の趣味嗜好と似ている人が集まっている中で盛り上がっていても、実は自分の周りだからそれが騒がれているだけで、社会全体で見たらそこまで話題になっていない…みたいなことがたくさんあって。世論の取り方が難しいですよね。

吉崎：特にお年寄りの声とかは、SNSには入っていないですしね。

堤：だから、SNSの動向を掴めるか掴めないかは、制作側にとって特に若年層のハートをつかむ生命線なのですごく大事にするし、気にもするけど、あくまでワンオブゼムなんです。SNSの声だけを世論として捉えるのではなく、常に全体を俯瞰して見ています。でも、その中でも特にSNSを意識する割合は間違いなく高くなっていると思います。

今見直されるべきテレビの価値

テレビは“タダ”で享受できる「ライフライン」

波賀：ネットの映像コンテンツが充実する中で、堤社長はテレビだけが持つ価値についてどう捉えていますか？

堤：視聴者も僕らも気づききれていないかもしれませんが、ますますテレビは便利になったと思います。なぜなら“タダ”だからです。同じクオリティを持つ映像コンテンツは増えましたが、それらはおおよそ有料ですよね。このテレビの「タダの価値」って、もう一度見直されても良いのではないかと思います。

特に今回の新型コロナで、テレビの「ライフライン」としての情報発信機能が、生活に欠かせないものであることを、改めて感じてもらえたのではないでしょうか。例えば、「三密を避けましょう」とか、「ソーシャルディスタンスを保ちましょう」とか、最新の情報を知らなければ命に関わってくるようなことは、メディアが盛んに言い続けたから浸透したわけで、その最大の機能をテレビが発揮したと思っています。

波賀：たしかに、自分自身も毎日テレビで新型コロナの状況を確認していました。

堤：ライフラインとしての機能を保つ中で一番良くないのが、わかっているようでわかっていないことを発信してしまうこと。例えば、新型コロナの件で、「不安を煽るな」と批判がテレビに向けられることがありました。それを受けてテレビは、「正しく恐れる」とか「寄り添う」などといった言葉を使ってしまうことがある。でもその言葉の意味はよくわからない。そうすると、結局我々はどう行動したら良いのかわからなくなります。このように、意味がよくわからないまま、曖昧な言葉を使って番組を作ろうとすると、視聴者は離れていきがちです。

それに、恐らくほとんどの人が、テレビを観ていて不満に思うことがあれば、好き放題に言っていると思います。僕自身もよくああだこうだと文句を言いながらテレビを観てるし、それが良いストレス発散にもなったりするので（笑）。タダで、しかも言いたいこと言って、文句の一つも言い返されないわけですから、こんな便利なものないです。制作側の人間がもう少し時代の変化にアジャストできれば、テレビの便利さがますます増して、また新たなテレビ像が生まれるかもしれないです。そうしたら視聴者も、この「タダであることの価値」と、「ライフラインとしての便利さ」に、もっと気づいてくれるんじゃないですかね。

痒いところに気づかせてくれる報道

波賀：外出自粛や在宅ワークの増加によって、テレビの視聴率が上昇したというデータを目にしましたが、視聴者に対してどのような価値を提供することを意識されていましたか？

堤：ジャンルによっても違いますが、僕が担当してきた報道情報系で言うと、繰り返しになりますが生活者の「ライフライン」としての機能が最大の価値だと意識してきました。価値ある情報の要点は、①早くて、②正しくて、③わかりやすくて、④鋭くて、⑤深い この5つくらいあって、唯一これら全てがバランスよく磨かれているのが「テレビ」だと思っています。そうした情報を総合的にブラッシュアップしながら、ライフラインとしての機能を高めることは、テレビそのものの価値を向上させることにも繋がります。

この5つの要点の中でも、特に僕が報道情報番組を制作する際にいちばん意識していたのは、「⑤鋭さ」です。よく「痒いところに手が届く」ことってあると思うんですけど、「どこが痒いのかわかならい」という人も多いと思うんですよ。どこが痒いのか、つまり何が知りたいのかわからない時、「そこ痒いんじゃない？」って“痒いところを指摘してくれる”ような鋭い報道って、ありがたいじゃないですか？だから僕は、疑問に対する回答を正しく教えてくれる「痒いところをかいてくれる番組」よりも、知りたいって思ってたことに気づかせてくれるような「痒い所を教えてくれる番組」が、最も信頼できると思っています。

波賀：PRでも、最初から生活者が「欲しい」って思っているものを施策でやっても、なかなか情報として広がっていかないですが、そうではなく「あ、これ私欲しかったんだ！」って気づいてもらえるような情報を提供できたときに、話題が広がっていきやすい気がします。

堤：テレビと似ていますね。情報の勘所はそういうところなんでしょうね。

アフターコロナ時代のテレビはどう変わる？

東日本大震災で変わった番組のトレンド

波賀：堤社長は、この新型コロナのインパクトをどう捉えていますか？

堤：テレビ業界に対するインパクトは非常に大きいと思います。中でも番組トレンドで言うと、この先また大きく変わる可能性がありますね。

新型コロナ以前で言うと、東日本大震災の後に、番組の内容が「リアル」な志向に大きく変化したと言われました。だとすると、当時フジテレビの得意分野は、たとえば“非現実的だけど感動できるドラマ”とか、“ナンセンスだけど笑えるバラエティ”とか、「アンリアリスティック」な世界だったので、東日本大震災の影響はフジテレビに対してアゲンストでした。人々がリアルな方向に傾いていく一方、フジテレビは非リアルな方向で天下を取っていたので、その後パワーが衰える一因になったかもしれません。だから今回も同じように、番組トレンドも制作現場も、もっとリアルなほうに振れるのではないかと思います。

波賀：東日本大震災の時、堤社長はどのポジションにいらっしゃったのですか？

堤：当時僕は情報局にいましたね。でも、これまでの災害やテロって、ある一定の限られた人の中での危機だったんですけど、新型コロナは全世界中の全人類に関わる出来事じゃないですか。これを経て、人々の関心はまたさらにリアルな方向に向くと思うんです。

それに今回の件で、世界が「一体」であることを思い知らされました。他の国はどうしてるんだろう？って、僕自身も世界の状況を目を皿のようにして見ていましたし、視聴者側も世界の動向にこれまで以上に関心が向くようになったと思います。それと同時に、結局こういうことがあると、身近な生活圏の中に閉じこもらないといけないので、ローカルなものを見直すきっかけにもなりました。だからこれからは、「グローバルな関心」と、身近な「ローカルな関心」、矛盾するようなふたつのリアルが両方伸びるのではと思っています。

報道内容が切り替わっていくタイミング

波賀：2月ごろからずっと新型コロナメインの報道になっていて、報道内容の切り替えが難しいタイミングではないかと思います。何を指針に、新型コロナ以外の情報を扱い始めるのでしょうか？

堤：制作者は、毎日その日その日の世の中の動きをみて、視聴者が求めている情報を探っているので、それに合わせてなめらかに変化していくと思います。

僕個人が今回の新型コロナの中で特に気になったのは、日本の医療のこと。ICUの数にしても、人工呼吸器の数にしても、「日本の医療ってそんなだめだったの？」って驚いてしまうことが多かったじゃないですか？これまでは日本の医療水準は非常に優れてると思っていたけど、いざ新型コロナが流行すると、全てが世界のお手本になるような状況ではないことに愕然とさせられましたね。

あとは、国力。東南アジアの諸国がしっかり感染対策を行っているのに対して、案外ヨーロッパが苦戦したりしていて。国のパワーバランスが変わってきてること、日本の国力が相対的に劣化してきていることを、誰もが痛感したと思うんです。この辺りは視聴者が特に気になってる部分ではないかと思うので、情報報道というジャンルに限った話だと、この「世界に目を向ける」ということが、一つの考える指針になっていきそうです。

波賀：これまで同じ基準で国同士を比較できていなかったものが、初めて「新型コロナ」という同じ指標が出来たことによって比較できるようになり、相対的に見た日本の国力がわかりやすくなった気がします。これまでテレビを観ながら、同じ基準で「世界がどうだ」って考えることがなかったので。

堤：まさしくおっしゃる通りで、今回のコロナへの対応で、国力の通信簿を貰っているみたいなものですよね。だから、日本が現状で収まっているのはミステリーだと言われているのはどうなんだろうと（笑）。なので、今後も国力への疑念はもっと出てくると思いますが、報道内容もそれに沿って自然に変化していくと思います。

今後新型コロナ以外の情報はどう取り扱われるのか

波賀：これまでの情報番組では、新商品や新店舗などの最新情報を扱うコーナーが多かったですが、このようなコーナーは今後どうなっていくのだろうって思います。やはりしばらくは、新型コロナに関連しない情報は、テレビでは取り上げられにくいのでしょうか？

堤：そうですね、今はコロナ禍でも安心して生活できるサービスや、製品に関する情報が最もありがたいです。世の中の関心が高いのもそこですし、新型コロナとの新生活を充実させたり、守ったりするサービスの情報が重要だと思います。他にも注目すべき情報は、ワクチンと治療薬を開発する企業になってきますよね。例えば宝酒造の『宝バイオ』のワクチン開発とか、富士フイルム富山化学の『アビガン』とか。そういう、「よくぞ地道にそういうことをやっててくれたなぁ」って思うような企業の動きには注目していきたいです。

波賀：新型コロナとの関連性の有無に関わらず、番組宛てに日々大量のプレスリリースが届いていると思いますが、これらのリリースについてどう思いますか？堤社長や吉崎さんは、どれくらいリリースに目を通されているのでしょうか。

堤：一つの番組をプロデュースしていたりすると、毎日莫大な数が送られてきますが、リリース1枚で情報の価値を把握することは難しいので、正直ほとんど確認できていないですね。ただ、「貴重な宝を見逃しているんじゃないか」っていう不安感はあります。とは言え、紙を見ただけではその重要さを測れないですし、かといって担当者に電話するような時間もないので…もどかしさはありますね。だからやっぱり、PR会社や広報の方が足を運んで直接話してくれるなど、1対1のコミュニケションは非常に大切です。

吉崎：波賀さんのように、色んな情報を番組やコーナーに合うようにろ過して、付加価値を加えて情報提供してくれると、こちらとしても取り上げやすくなります。このあたりの情報価値の作り方は、広報スキルが高くないと難しいかもしれないですね。ただ、99%のリリースはそのままにしていると流れていってしまうので、それはそれでもったいないですし、いつも「何か見落としているのではないか？」っていう気がしてしまいます。

テレビ業界の未来と堤社長の野望

曖昧になった情報番組と報道番組の境界線

波賀：堤社長がこれからテレビを通じて発信していきたい情報は、どのようなものですか？

堤：医療や国力、また最前線で頑張っている企業はもちろん気になっていますが、僕自身は新型コロナに関係なく、もう一度情報の価値（①早くて、②正しくて、③わかりやすくて、④鋭くて、⑤深い）を追求するニュース番組を作ってみたいと思っています。

20年ごろ前、自分が夕方ニュースのチーフプロデューサーになったとき、番組の尺が初めて2時間に拡大されて、ニュースがそんなにないことが多々あって、その時に、番組コンセプトとして「知りたいことは全部“ニュース”だ」ってスタッフに伝えたんです。その結果、視聴者には受け入れられたので良かったんですけど、その後だんだん情報番組と報道番組の境目が薄くなってきてしまって。良いか悪いかは別にして、そうなった原因の一端は僕の中にもあるので、もう一度、「これを見れば世の中のことがちゃんとわかる」っていう“ニュースらしいニュース”を、自分の手で作ってみたいと思います。

波賀：テレビ業界への願望や、テレビでできる余白はどれくらい残っていると思いますか？

堤：テレビは以前よりも冷ややかに見られているけど、実はものすごい便利になっていて、視聴者の皆様にもそれに気づいて欲しいなって思います。でも、そのように「やっぱりテレビっていいな」って思わせるためには、テレビの新しい姿を見せる必要がありますね。

昔で言うトレンディドラマや『電波少年』、最近では『チコちゃん』など、新たなトレンドを作った“革命を起こす天才”が登場すると、「テレビ面白いなぁ」っていう印象を視聴者に対して与えられるはずですし、テレビの姿もまた変わってくると思います。その卵は今もたくさんいるので、どんどんまた革命を起こす天才が登場して、テレビの舞台で羽ばたいて欲しいですね。

波賀：それでは最後に、もしも堤社長が20代に戻ってまたテレビ業界に飛び込むとしたら、何にチャレンジしたいと思いますか？

堤：うーん、まったくイメージがわかないですね（笑）。20代に戻ってしまったら、今やりたいことがやれなくなる、そんなイメージのほうが強いです。なぜなら、今もまだ現場で制作をしていますし、今やりたいことがまだまだたくさんあるので、むしろ20代に戻ってしまったほうが、やりたいことができなくなってしまうかなって思います。

吉崎：いまだに走り続けている証拠なので、いいことですよね。昔に戻りたいって思わないって、制作者としてすごい励まされます。

取材を終えて

波賀：普段からメディアの方とお会いしたり、お話ししたりする機会は多いのですが、「テレビ業界」という大きなテーマについて会話することは、今回が初めてでした。しかもこのテーマについて、“あの”堤社長とお話しできるという貴重な機会をいただき、大変ありがたく思っております。堤社長がお話しして下さった内容はもちろんですが、長い間人に伝える分野の最前線でご活躍されている堤社長は、常に聞き手側のことを考えた話し方をされており、そういった点でも非常に勉強になりました。

特に印象的だったのは、社長兼プロデューサーという立場にもかかわらず、現場で自らディレクションすること、また視聴者に良い情報を伝えることに対して、強いモチベーションを持っていらっしゃったことです。“視聴者の変化に対して制作側がアジャストし切れていない”と業界の課題を認識し、それを視聴者側の責任にせず、また新たなテレビの価値を見出そうとしている堤社長の姿は、これからのニューノーマル時代のテレビ業界に、大きな期待を抱かせてくれるようでした。また、視聴者が気付いていない、痒い所を指摘してくれるような“鋭い報道”というポリシーを持ちつつも、常に新しく、良くしていこうとする強い信念があるからこそ、「20代に戻ってやってみたいことはない」と自信を持って言えるのだと、尊敬の念を抱きました。

プレスリリースや広報活動のあり方については、PR業界側の課題であり、改めて考えていかなければならない部分であると痛感しました。メディア側は「貴重な宝を逃してしまっている」と感じ、PR会社側もまた「届いていると思っていた情報が、実は届いていなかった」とすれ違っている現状に対して、一刻も早く双方にとってメリットのある形で解決する必要があります。頭の中で分かってはいるものの、なかなか実践できていない“媒体に合わせた丁寧な提案ができる広報スキル”は、今後もさらに求められるでしょうし、私自身もより確実に、また情報価値を最大限に高めた状態で、メディアに提供できるよう意識していきたいです。そして、今後もメディアパーソンとPRパーソンが、ポジティブな形で共存できる方法を模索していきたいと思います。

PR GENIC 元編集長 森奏子

1995年生まれ大阪育ち。2018年同志社大学卒業後、株式会社マテリアルに新卒入社。1年目でウェブメディア『PR GENIC』を立ち上げ、記事の執筆と編集全般や、セミナーの企画など、コンテンツ作りを幅広く担当。半年間ハウスメーカーのマーケティング部への出向も経験。現在はオープンイノベーション支援に従事しつつ、外部アドバイザーとして編集のサポートを行っている。

今回は、連載企画『ニューノーマル時代のテレビ』第1弾として、新橋にオフィスを構える映像制作会社「ウッドオフィス株式会社」の制作ディレクター羽生千詠美さんに、コロナ禍でのテレビ制作現場のリアルな実情について、話を伺いました。

新型コロナがテレビ制作現場に与えた影響

番組制作におけるリモートワークの実情

多田：今回の新型コロナウイルス（以下、新型コロナ）の感染拡大を受けて、今どこの企業でも業務内容の見直しが行われていますが、テレビの制作現場において変化したものや、見直しが行われた業務などはありますか？

羽生：会議室に集まっての会議が減ったので、他の企業さんと同じように、どの番組もZOOM会議を導入し始めました。これまでは、ADの子たちが会議場所を取ったり、資料を印刷したりしていたんですけど、ネット上で会議するようになってそのような雑務もなくなったので、業務効率は良くなったと思います。

多田：ZOOMでのミーティング実施やペーパーレス化は、どこの企業でも同じなんですね。リアルの会議からオンラインに切り替わったことで、やりにくかった部分などはありますか？たとえば、オンラインではアイデア出しのディスカッションがやりづらかったとか。

羽生：個人的に人に会うことがとても好きなので、オンライン上でのやり取りは寂しかったですけど、企画会議などでやりづらいと思ったことは特になかったです。用意してきた企画を出し合ったり、その場で思いついたアイデアを言い合ったりは、リアルの会議と同じように問題なく出来ました。あとは、ZOOMを用いたオンエアも導入されるようになって、スマホやPCがあればテレビでも何でもできることがわかったので、むしろ楽にはなりましたね。今まで誰もそんなことをやろうとは思わなかったので、この新型コロナの状況下になって初めて得られた気づきもありました。

多田：今バラエティ番組や情報番組などを見ていると、スタジオ内で出演者同士の距離が取られたり、リモート出演になったりしていますよね。あのような収録中の感染対策は、出演者にどのよな影響を与えていると思いますか？

羽生：そうですね、基本的にはテレビカメラが固定で置かれたスタジオに、完全に1人のみで収録していることが多いです。そういう環境だけに、当然、今までは普通に目の前にいたスタッフのリアクションもないので、とてもやりづらいのではないかと思います。別室で観ているスタッフ側は大爆笑しているのに、オンエア上ではシーンとなっていたりすることもよくあります。出演者も、「あれ？今の大丈夫？」と不安になったりして、放送後には毎回必ず「寂しい」って言ってます。今まで同じスタジオで普通にしていた、出演者とスタッフによる空気感の共有というか、いわゆるスタッフ笑いの大事さも痛感したりしています。

多田：その場の反応で言動を変えてみたり、っていうことも出来ないですもんね。収録現場での制約が大きい中で、番組制作に対して意識していたことや貫いたポリシーなどはありますか？

羽生：常に「この状況を楽しもう」っていう想いがありました。出演者がバラバラだからこそできる企画や、ダミーヘッドマイク※を使った画面遊びを、あらかじめ演出として盛り込んでおいたり。リモート収録だからこそ出来ることがあるよね、とポジティブに考えていました。ただ、新型コロナ収束後は、徐々に元の収録スタイルに戻っていくと思います。個人的にも早く戻ってほしいと思いますし、何よりやっぱり人のリアクションを見ながら、みんなで集まって番組を作りたいです。

※ダミーヘッドマイクとは、人間の頭部をかたどり耳（鼓膜）の聞こえ方を再現する音声入力装置（マイクロフォン）のこと。

制約を受ける番組制作のリアル

多田：新型コロナが流行する前と後で、過ごし方や仕事の進め方にはどのような変化がありましたか？

羽生：業務は日によって本当にバラバラなので、一概には言えないのですが、自宅作業は圧倒的に増えました。ただ、もともと番組内で使用する小道具を作ることが多くて、今までは自分たちで材料を買ってきてオフィスで制作していたんですけど、それを自宅で、フリップ作ったりカラースプレーしたりするっていうのは結構大変でしたね。

あと、罰ゲームで使うような食べ物も自分で作るんですけど、自分で作って自分で食べても良し悪しがわからないですし、この前は、大福の中にイカスミを入れて「これを食べたときに本当に歯が黒くなるか」っていうのを試さないといけなくて（笑）。オフィスで周りの意見や反応を確認出来ないのは、小道具づくりの点でも難しかったですね。でも仕事内容そのものに大きな変化はなかったです。

多田：確かにそれは大変ですね（笑）。映像制作だけでなく、番組内で使用する小道具の制作もされていたんですね。新型コロナでスタジオの外での収録にもかなり制約があると思うのですが、現在の取材状況はどのようになっていますか？

羽生：今は取材を受けたくないというところも多いでしょうし、県をまたいだ移動も自粛制限されているので、年内か来年までは今まで通りの積極的な取材は難しいかもしれませんね。もちろん番組制作のためにロケは必要なのですが、テレビ局側の判断もありますし、今リスクのあることをやるというよりも、今後の長期的な関係構築を考慮して、他には迷惑をかけないことを最優先にしています。なので、ロケ場所選定やロケハンにかけていた時間で、今はひたすら企画を考えています。あとは、しばらく会っていなかったテレビ局の人に連絡してみたり。

多田：報道番組などの場合、地方の映像を使うことも多いと思いますが、県をまたいだ移動ができない状況下では、どのように対応されているのですか？

羽生：地方の映像が欲しいときは、Twitter上で映像を募集したり、その土地に住んでる知り合いに代わりに撮影して送ってもらうよう、お願いしたりしています。同じ番組を担当しているディレクターは、以前番組の企画で“コロナ禍でも出かけている気分が味わえる映像”が必要になった際に、石垣島にいる兄弟に映像を撮ってもらっていましたよ。今はみんな、工夫しながら映像素材を集めています。

企画からひとつの番組が生まれるまで

コロナ禍でも変わらないディレクターの日常

多田：羽生さんは1週間どのようなスケジュールで過ごされていますか？

羽生：私が今担当している番組は、オンエアが毎週火曜日の22:00-23:30なんですけど、オンエアの次の日の水曜日には、来週オンエア分の企画が決定します。

多田：今一緒にお仕事されている放送作家さんとは、どういう関係性でお仕事をされているのですか？

羽生：主に、ネタ出しと台本を書いてもらっています。放送作家さんは常にアンテナを張っている方が多いので、いつも面白い企画を持ってますし、アイデア出しには欠かせない存在です。あとは、「こういう企画やりたいんですけど、なんとか実現できないですかね～」って相談したりもします。火曜日のオンエアに放送作家さんも立ち会うので、いつもその流れでアドレナリンが出ているうちに、次の週のアイデア出しもやってしまっています。

企画のアイデアはどこから生まれるのか

多田：ここ数年でSNSの影響力が大きく増していますが、番組制作の現場では、どれくらいSNSを意識されているのですか？

羽生：いつも番組オンエア後の反響を、SNSでチェックしています。今担当している番組の中で、指定のハッシュタグを付けてツイートしてもらえるよう促しているので、番組終了後にはそのツイートやコメントを検索して、全て確認しています。

多田：Twitterは番組の反響を確認するツールとして使われているんですね。最近テレビでSNSのネタが取り上げられることも多いですが、SNSを情報収集として活用されることはありますか？テレビ制作の方々が、普段どこからアイデアを得てどうやって企画を考えているのか、とても気になります。

羽生：情報収集のためにSNSを見ることももちろんありますが、何かで調べて情報収集しに行くというよりも、日常生活のすべてがネタのきっかけになりうるので、「これ企画にできるな」って思ったものは、なんでもメモしています。例えば、電車の中で耳に入ってきた会話で「これいけそう」って思ったり、入浴中にふとアイデアを思いついたり…夢で見たものを、忘れないうちにメモしたりもします。自分がメモしたアイデアが採用されることもあれば、「馬鹿か！」って言われてしまうこともあります（笑）。

多田：能動的に情報を取りに行くというより、日々の生活の中で思いついたことをその都度メモされているんですね。そうやって思いついたアイデアを企画に落とし込んでいく際に、取材対象になりやすいものや場所の特徴はありますか？

羽生：取材したいって思うのは、他と比べて1個でも変な特徴があるとか、他とは違ったシステムや人がいるところですね。例えばおなじパン屋さんでも、”窯がないパン屋さん”とか。

多田：変わった特徴がひとつあると、取材の対象になりやすいんですね。企業から送られてくるリリースのように、外部からもらった情報を見て取材に行く場合と、自ら見つけ出したところに取材する場合、どちらの割合のほうが高いですか？

羽生：番組側でリサーチして取材に行くことが圧倒的に多いですね。9：1くらいの割合です。こういう時にリサーチ会社が活躍するんですよ。情報をもらって取材に行くのは、本当にたまたま「こういうのやりたかったんだよね」って考えていた企画に当てはまった時だけかもしれないです。

多田：よっぽど面白いネタがあるか、番組で探している企画にジャストでハマらないと、リリースなどを送っても滅多に取り扱ってもらえないんですね。リリースはどうしても企業主語になってしまう部分があるので、自分たちプロモーターがしっかり間に立って、番組に合わせた情報設計をしていくことの大切さを改めて感じました。

出演者との共創によって生まれるバラエティ番組の面白み

多田：羽生さんはバラエティ番組の制作に多く携わっていらっしゃると思いますが、いつもどのような基準で企画選定を行っているのですか？

羽生：バラエティ番組の場合は、もちろん面白いかどうかが大切なので、まずは大前提として、これをやったらスタジオは盛り上がるのか？出演者がそのネタをやった時に、スタジオのみんなは楽しめるのか？スタジオにいる自分は笑えるのか？っていうのを考えます。

多田：たしかに、“盛り上がっているスタジオを見て楽しむ”っていうのも、視聴者にとってバラエティ番組の醍醐味のひとつな気がします。

羽生：視聴者を第一に考えるのはもちろんなんですけど、自分が笑えないことは、見ている人にとっても笑えないだろうなと思っているので。あとは、オチが見えるかどうかも大切ですね。オチを想像しながら、企画を詰めたり出演者を決めたりします。

多田：出演者によっても、ネタや演出を変えたりするのですか？

羽生：もちろんです。出演者のプロフィールやブログは逐一全てチェックした上で、「じゃあこの人ならこういうことができるんじゃない？」って話し合っています。番組を制作する上で、自分にとって番組関係者と雑談することもすごく大切で、その中で出演者やマネージャーから「こういうことやりたいんだけど」って逆に提案してもらったり、「あれがいい」とか「これはやりづらそう」とか、ざっくばらんに会話して企画が生まれていくこともあるので、コミュニケーションはとても重要です。

多田：出演者提案の企画もあるんですね。それを後の企画会議で膨らませるのですか？

羽生：そうです。だから今、番組終わりとかに気軽におしゃべりできないのは辛いですね（笑）

多田：出演者をキャスティングするときの選定基準とかはありますか？中でも特に、いわゆる“ブレイク前”と言えるような芸人を探す時は、どのようにして見つけ出しているのでしょうか？

羽生：基本的には、番組があって企画があって、その上でのキャスティングなので、流れを汲みつつ企画にはまる出演者を探します。

例えば、企画のテーマが「ドローン」だった場合、ドローンを飛ばせる芸人を探す必要があるので、「ドローンの資格を持っている芸人」って検索して見つかった人を、そのままオファーしたりします。なので、たとえ“ブレイク芸人”でなくても、だから、枕詞が付いてるような芸人さんは選ばれやすいかもしれないですね。ただ、会いたい人や会ってみたい人に会うために、出演者を想定した上で企画を作ることもあります。

番組制作のこれからとプロモーターとの共存

緊急事態宣言解除を受けた今、ディレクターが思うこと

多田：新型コロナが収束したらやりたい企画はありますか？

羽生：とにかく早く、出演者と一緒にロケに行きたいですね。これまで当たり前にやっていたことを、一刻も早く取り戻したいです。この新型コロナの流行で、出来る企画の幅が大きく狭まったので、今までの収録のありがたみを感じました。制作側の人は皆、むしろ一回原点に戻るかもしれないですね。

■取材を終えて■

多田：プロモートの仕事で、普段からテレビ現場の方々とお話しする機会はありますが、実際にどうやってアイデアを考えているのかだったり、制作現場で大変なことだったりと、現場のリアルな声を聞くことが出来て非常に参考になりました。「ZOOMを用いたオンエアも導入されるようになった」とおっしゃっていたように、 テレビ業界もこの新型コロナの影響で、これから色々変化していくのだろうと感じています。収録方法が多様化するならば、それに伴って新たに取材を受けるために必要な要素が出てくるはずですし、情報提供する側もそれに合わせて柔軟に対応していくべきだと思いました。

また、番組側でリサーチして取材に行くことと、受け取った情報をもとに取材に行くことの割合が9：1であるというリアルな話を聞いて、“リリース配信がいかに制作の人の手に届いていないか”ということを痛感しました。リリースはどうしても企業主語になってしまいやすいですが、伝えたい情報を、どれだけ制作の人に「面白い」「これは使えそう」と思ってもらえる情報に編集できるかということは、PRや広報に携わる全ての人に求められるスキルです。この点を改めて意識し、これからは画面上で番組構成を分析するだけでなく、例えば今であれば県外の取材ができない番組に対して、こちらでオフィシャル映像を用意できるように調整するなど、現場のリアルな声も踏まえて情報設計していきたいと思います。

PR GENIC 元編集長 森奏子

1995年生まれ大阪育ち。2018年同志社大学卒業後、株式会社マテリアルに新卒入社。1年目でウェブメディア『PR GENIC』を立ち上げ、記事の執筆と編集全般や、セミナーの企画など、コンテンツ作りを幅広く担当。半年間ハウスメーカーのマーケティング部への出向も経験。現在はオープンイノベーション支援に従事しつつ、外部アドバイザーとして編集のサポートを行っている。

本記事は、先月マテリアルにて行われた『圧倒的な費用対効果！テレビ取材が殺到するストーリーマーケティングセミナー』のレポート記事第2弾として、制作会社「テレビマンユニオン」で老舗旅番組『遠くへ行きたい』のプロデューサーを務める、森明子氏の講演内容をご紹介します。

『遠くへ行きたい』が50年間も視聴者から愛され続ける理由

第2部で登壇したのは、制作会社テレビマンユニオンで、老舗旅番組『遠くへ行きたい』のプロデューサーを務める、森明子氏。星の数ほどある旅番組の中で、なぜ『遠くへ行きたい』が50年も続き、今もなお愛され続けているのか、その裏側にある番組の強いコンセプトについて解説しました。

『遠くへ行きたい』について

いまから約50年前、ひとりの旅人（著名人）が日本各地に出向いて数日間旅をする紀行ドキュメンタリー番組、『遠くへ行きたい』の放送が始まりました。

番組開始当初は、まだ番組収録には固定型の大きなカメラしか使われておらず、スタジオ内でのみ収録が行われていた時代。しかし、“いま”外で何が起こっているかを捉えるために、持ち運び可能なカメラを開発し、スタジオから飛び出して収録することに初めて挑戦したのが、この『遠くへ行きたい』でした。

50年間続く番組の背景にあるコンセプトとは

森氏は『遠くへ行きたい』にははっきりしたコンセプトがあると説明しました。それは
＜ディスカバ― ジャパン＞　＝　＜日本を再発見する＞
というコンセプトです。

例えば、旅先に行ってちらしずしを食べた際に、「おいしいね」「きれいだね」「変わってるね」では終わらず、「なぜそのちらし寿司がその場所で生まれたのか?」「なぜこの食材を使っているのか?」など、その土地ならではの理由を掘り起こすこと。”ここに行くとこんな経験ができる”という単なる紹介ではなく、旅人が出会った「情報」のその先に見えてくる「その土地ならでは」の納得感、それが＜ディスカバー ジャパン＞であると解説しました。

また、このコンセプトは、50年の間に何度同じ町を訪れることになっても、旅人や季節、切り口によって、常に新しい発見をし、知ったつもりでいた町が新しく見えてくる、という意味でもあるのだとか。

コンセプトを守りつつ時代の変化に適応

番組が生まれた当初は、画面にはなるべくテロップを入れない編集を行い、入れるとしても白黒で最小限、商品の値段も入れない、というドキュメンタリー要素の強い紀行番組でした。しかし、時代の変化や視聴者の好みの変化に合わせて、情報も大事にする編集方針に転換。視聴者が目で情報を収集する視聴スタイルに合わせて、同録フォローや、派手で動きのあるテロップも、今ではどんどん取り込んでいるのだそう。

なるべく沢山の人に見てもらい、伝えたいことをきちんと伝えたい。だからこそ、そのためにはどう見せたら伝わるか？を一生懸命考え、時代に合わせて「新しい情報」や「見せ方の工夫」を加えていると話した森氏。しかし、時代に合わせるあまりに＜ディスカバー ジャパン＞というコンセプトを手放してしまえば、それは『遠くへ行きたい』ではなくなってしまうと加えました。このコンセプトへのブレない強い想いこそが『遠くへ行きたい』が50年間続いている最大の理由かもしれません。

老舗旅番組プロデューサーが求める情報とは

番組が取り上げる情報に必要な要素

森氏は普段、地方新聞やインターネット、また地方地域が行う都内イベントなどに出向いて情報収集を行い、写メやカレンダー入力で常に情報をストックしているそう。加えて、ただ情報をストックするだけでなく、「情報は常に年間スケジュールと組み合わせて整理している」と話しました。なぜなら、テレビの取材では“何が撮れるか”だけではなく“いつが旬か”、つまり、“いつなら撮れるのか”ということが大事な情報であるためです。

また『遠くへ行きたい』では、収録から放送まで1か月近く時間が空くため、5、6年前までは、放送時にはすでに終わってしまっている「お祭り」の取材は避けられてきました。しかし、最近では旅に”華やかさ”を加える要素として、積極的に各地のお祭りを取り込むようになったのだそう。「こんな祭りのある町」という、旅先のプロフィールとして有効なので、大小様々な地方の祭りの情報も常に集めていると説明しました。

『遠くへ行きたい』でしか紹介できない情報が必要

図：『遠くへ行きたい』が求める情報

以前のようなドキュメンタリー要素だけでなく、情報の必要性が強くなった分、情報をいかに仕入れるかが課題と話した森氏。『遠くへ行きたい』が求める情報について、①人の情報/②その地域ならではの暮らしの文化の情報/③今伝えることに意味がある旬な情報の3つを紹介した後、毎日多くのリリースを受け取る中でも、特に「人の情報」の入手が難しい、と情報収集の苦労を明かしました。

旅先の出会いには色々なものがありますが、その旅を彩る大切な要素のひとつが、「人」との出会い。「味」「景色」「芸能」「伝統工芸」など、様々なものから「その土地」は見えてきますが、旅を終えて一番印象に残るのは、“この土地だからこそ出会えた”という「人」との出会いです。

また、都道府県、企業、代理店などから沢山リリースをもらっているものの、それらの大半が「どこかで読んだ情報」であることが多いと説明。例えば、リリースで旅行雑誌に載っているような情報をもらったとしても、それば旅行雑誌を買えば済む話であり、後発として雑誌を超えることはできません。

たとえ情報収集に苦戦しようと、番組では＜ディスカバー ジャパン＞というコンセプトに見合う、『遠くへ行きたい』だからこその情報を得て、旅の中に取り入れていきたいと森氏は力強く話しました。

テレビPRでは自分の案件を知り、とにかく相手を理解する

相手を知ったうえで自分の特性を売り込むこと

『遠くへ行きたい』が求めている情報について紹介があった後、森氏はどの番組においても共通する、”PRパーソンが心得ておくべき情報提供の重要なポイント”について解説しました。

ひとつ目は、自分が持っている情報との親和性が高く、取り上げられることで効果が得られる番組を選定すること。やみくもに情報提供を行っても、その番組と親和性のない情報は取り上げてもらえませんし、取り上げられたところで宣伝効果も得られません。「その番組に取り上げられた場合、どんな扱いで放送されるか」というところまで想像して考えられるようになると、より適切な番組を選定しやすくなるでしょう。

ふたつ目は、相手を知って自分の特性を売り込むこと。ひとつ目のポイントで、狙いたいテレビ番組を選定した後は、その番組が取り上げるネタの特徴や論調を研究することが重要です。研究する中で、「制作者は、番組を通して何を表現しようとしているか」を掴むことにより、どのように自分の案件を伝えることがベストであるかを考えやすくなります。つまり、自分が持っている案件の内容は、番組が求めている要素とどの部分で重なるかを的確に掴み、その上で情報提供をすれば、制作者の心に届くプレゼンになるでしょう。

また、『遠くへ行きたい』では、番組のコンセプトと合わないものは、どれだけ熱心に紹介されたり、便宜を図ってもらえたとしても、取材はしないと加えた森氏。その理由として、目先の得を考えて番組にふさわしくない内容を放送した途端に、番組は力を失っていくためと説明しました。面白くない番組は、視聴者から愛されなくなり、やがて番組が終了していくことに繋がりかねないと考えているからだそうです。

じっくりと創り上げていく番組では”情報提供側の熱意”が重要

先述したように、番組宛てには毎日山のような数のリリースが届くため、その情報のポイントや良さが伝わらないものは埋もれてしまいます。もしも担当者に直接会える機会を得たなら、自分の持っている案件の良いところは何かを理解し、相手に気持ちをこめて伝えることが大切、とアドバイスしました。

その情報を本当に”いい”と思って話している場合と、”情報提供の仕事だから”と思って話している場合とでは、聞き手側の熱量にも雲泥の差が出るそう。報道番組のように、様々な情報を短時間で伝える番組とは異なり、『遠くへ行きたい』等の番組では、時間をかけてひとつの回を創り上げていくため、情報提供者と関わる機会も自然と多くなります。そのため、ぎこちないプレゼンであったとしても「この人の言うことは信用できそうだな、おもしろいものが見つかりそうだな」と思えるような、自信と情熱をもって地方の魅力を提供することが重要です。

テレビ番組にアプローチする際のポイントは、情報と親和性の高い番組を見定めて、狙いたい番組がどのような情報を求めているかを知ること。さらに、誰よりも熱意と愛着を持って情報提供を行うと、森氏のような担当者に振り向いてもらえるかもしれません。

次回公開の『圧倒的な費用対効果！テレビ取材が殺到するストーリーマーケティングセミナー』レポート3/3では、フジテレビ報道局報道センターにて、夕方のニュース番組『Live News it！』のリサーチャーを務める、宇野真由美氏の講演内容をご紹介。毎日いくつもの情報に触れているリサーチャーが目を止めるリリースはどのようなものなのか？また実際に番組内で取り上げられる情報はどのようにして選定されているのか？報道番組の裏側について解説します。併せてお読みください。

PR GENIC 元編集長 森奏子

1995年生まれ大阪育ち。2018年同志社大学卒業後、株式会社マテリアルに新卒入社。1年目でウェブメディア『PR GENIC』を立ち上げ、記事の執筆と編集全般や、セミナーの企画など、コンテンツ作りを幅広く担当。半年間ハウスメーカーのマーケティング部への出向も経験。現在はオープンイノベーション支援に従事しつつ、外部アドバイザーとして編集のサポートを行っている。

本記事は、先月マテリアルにて行われた『圧倒的な費用対効果！テレビ取材が殺到するストーリーマーケティングセミナー』のレポート記事第1弾として、テレビに取り上げられた時の宣伝効果を最大化する「テレビ取材対応ハウツー」をご紹介します。

テレビPRの概念と効果

図1：6月27日に開催したセミナーの様子

はじめに登壇したのは、公益社団法人日本PR協会教育委員会メンバーで、日本広報学会理事の田代順氏。田代氏はセミナーの序章として、テレビPRの基礎について解説しました。

テレビPRとは、番組内に企業の情報を仕込む活動のことを指します。テレビ側にお金を支払って情報を出す「テレビCM」や「通販番組」とは異なり、番組ごとの編集方針やタイミングなど、様々な要素が合致した時のみ取り上げられるため、0から取り組もうとするとハードルが高い活動でもあります。

しかしその分、取り上げられた時の宣伝効果が圧倒的に高いのが、テレビPRの最大の魅力です。過去にテレビPRを実践して、実際にテレビ番組内で紹介された企業の中には、オンエア後に2000件もの予約が入った企業や、前年比売り上げ500%を達成した企業などもありました。（テレビPRの効果については、『テレビPRで売上前年比500%UP？！事例から学ぶテレビの宣伝効果とは』こちらの記事をご覧ください。）

テレビ局の内部事情を知る①テレビ制作の職種と職務内容

図2：テレビ制作の職種と職務内容

テレビPRを実践する前に、まずはテレビ局の内部事情をある程度理解しておかなければなりません。

はじめに田代氏が紹介したのは、テレビ番組が出来上がるまでの段取りについて。ひとつの番組制作には、プロデューサー、ディレクター、放送作家、リサーチャー…など複数のスペシャリストと、制作会社をはじめとする外部の人が携わっています。

しかし具体的な番組制作の流れや役割は、テレビ局とテレビ番組によって実に様々。そこで田代氏がすすめたのが、『マスコミ就職読本』などといった、マスコミ就職ガイド本を活用した調査法です。これらの本には、様々なテレビ制作会社の情報が掲載されており、それぞれの制作会社が手掛けている番組が紹介されています。

首都圏のテレビ局はセキュリティが厳しく、アポなしで面会に行くことのハードルが高いため、番組や持っている商材によっては、テレビ局ではなく直接制作会社に話を持ち掛けるのもひとつの手です。これらの本に掲載されている電話番号に、直接問い合わせてみるのも良いでしょう。

テレビ局の内部事情を知る②オンエアまでの流れ

図3：オンエアまでの流れ

次に紹介したのは、番組企画が上がってからオンエアされるまでの流れです。

はじめに、番組担当者、プロデューサー、ディレクター、営業担当が検討案を持ち寄り「企画会議」が行われます。企画会議で採用された案は、その後企画に関わるスタッフが全員集まる「制作会議」に持ち込まれます。ここに外部の制作会社の人も入って、どういうタレントでどういう場所で、またどういう画を撮るかという話し合いが行われ、番組内容のアウトラインがここで共有されます。その後、主にADから店舗（取材候補地）への裏取り確認が行われ、企画案の最終決定がなされます。

企画会議からオンエアまでの期間は番組によって様々ですが、テレビ番組にアプローチする際には、およそ3カ月前ほどから情報を仕込んでいくのは有利だとアドバイスしました。

テレビ取材対応のハウツーとは？

取材時間は狙いたい番組時間帯から逆算

図4：テレビ報道番組への取材依頼

テレビ番組と一口に言っても、報道番組、情報番組、バラエティ番組…など、番組の種類によって取り上げられるネタや取材先は様々です。例えば、報道番組の場合は1日に複数の取材を行うため、カメラ・音声・照明クルーで構成されたチームが複数組まれます。そのチームごとに、A班はここ、B班はここ…と、当日の朝取材先が振り分けられます。

また、報道番組では取材を行った当日に放映されることも多く、早くて取材の2時間後には放映される場合もあります。そのため報道番組への露出を狙う場合は、テレビに取り上げられたい時間帯から逆算して、メディアを誘致することが大切です。

取材依頼が来た時に広報担当がすべきこと

テレビ局から取材を申し込まれた段階で、広報担当者は「どう受け答えできるといいか？」を先に考えておく必要があります。しかし、この段階でADが取材先に伝えられることは、「どんなチーム編成で取材に来るのか」程度です。そのため、例えば取材先が飲食店であれば、放映イメージがディナーなのかランチなのか、また下見に来るタイミングなど、事前に把握しておくべきことは自ら聞くことが大切です。

また先述した通り、打診を受けている段階では取材確定ではないため、その点も心得ておくと良いでしょう。駐車場や搬入経路、メニューの紹介、またBGMの問題など、先方が取材する際に気になるポイントを先に伝えておくことで、「ここは取材したら楽そうだ」とテレビ局側に思わせることができ、企画会議でも生き残りやすくなります。

カメラの写り込みまで配慮出来たら一流のPRパーソン

取材が決まった際には、「店舗や人がどのように映ることが理想か」を考える必要があります。例えば社長インタビューが決まったら、社長の背景に写り込むものを意識する。料理をメインで撮る場合は、料理の湯気が出やすいように冷房を普段より強めにする。店舗の内装を撮る場合は、あまり写り込んで欲しくないものや、テレビ番組スポンサーの競合に匹敵するものを隠しておく。…など、カメラマンへの配慮が肝となります。

また広報担当者は、カメラマンの後ろに立って、手元モニター映像の確認を一緒に行うことを欠かしてはなりません。編集の段階になると、外部からの口出しや要望を言うことは不可能になりますが、撮影の段階であれば、まだ撮り直しができるかもしれないためです。

このようにカメラマンへの配慮まで出来るようになれば、あなたも一流の広報PRパーソンと言えます。テレビに取り上げられた時の宣伝効果を最大化するためにも、取材対応のノウハウは身に着けておきましょう。

次回公開の『圧倒的な費用対効果！テレビ取材が殺到するストーリーマーケティングセミナー』レポート2/3では、50年続く老舗旅番組『遠くへ行きたい』のプロデューサーを務める、テレビマンユニオン・森明子氏の講演内容をご紹介。星の数ほどある旅番組の中で、なぜ『遠くへ行きたい』が50年も続き、今もなお愛され続けているのか？その理由の裏側にある番組の強いコンセプトと、いま旅番組が求めている情報について解説します。併せてお読みください。

PR GENIC 元編集長 森奏子

1995年生まれ大阪育ち。2018年同志社大学卒業後、株式会社マテリアルに新卒入社。1年目でウェブメディア『PR GENIC』を立ち上げ、記事の執筆と編集全般や、セミナーの企画など、コンテンツ作りを幅広く担当。半年間ハウスメーカーのマーケティング部への出向も経験。現在はオープンイノベーション支援に従事しつつ、外部アドバイザーとして編集のサポートを行っている。

スタジオ実食で出演者全員が絶賛！売上4倍アップ&サイトPV数は60倍に

テレビPRで成功した企業に話を聞くと、「O.A.後に予約でいっぱいになってしまった」「O.A.後すぐに売り切れてしまった」など、売上に直結している事例があります。はじめに、テレビに取り上げられたことによって、業績を大幅に伸ばした飲食店の事例をご紹介します。

飲食店A社事例まとめ

• クライアント：飲食店
• 露出番組：ワイドショー、バラエティ番組
• 露出時間：3分
• 効果：O.A直後から売上が伸び、当日の売上は約4倍までアップ。O.Aがあった月は過去最高益となった。また公式サイトのPV数も60倍以上に跳ね上がり、新店舗OPEN時には100名以上の行列ができる結果に。

テイクアウト食品を扱うA社では、もっと多くの人に商品の魅力を知ってもらうことを目的に、テレビPRを実施。番組の担当者に直接ヒアリングする中で、該当商品のグルメ特集が実施されることを事前に把握し、そのタイミングに合わせて制作担当者に商品提供を行った結果、O.A獲得に繋りました。

番組内では店舗と商品の魅力が詳しく紹介され、スタジオ実食では出演者の全員が絶賛。A社が訴求したかったポイントまで、見事に番組内で言及してもらうことに成功しました。

O.A後は売上が6倍アップ、サイトのPV数が60倍アップと、数値的な結果が現れただけでなく、新店舗をオープンする度に100名以上の長蛇の列が出来るブームまで巻き起こりました。飲食店の集客において、テレビPRは非常に効果的であることがわかる事例と言えます。

テレビO.A.後に予約殺到で、2ヶ月待ち状態に

テレビPRで成功した企業に話を聞くと、「O.A.後に予約でいっぱいになってしまった」「O.A.後すぐに売り切れてしまった」など、売上に直結している事例があります。

食材メーカーB社事例まとめ

• クライアント：食材メーカー
• 露出番組：某人気料理番組
• 露出時間：30分
• 効果：2,000件の予約(品切れ、予約1ヶ月待ち)、新規取引先からの問い合わせ

食材を主力商材としているB社では、商品の魅力を番組内で紹介しててもらうために、テレビPRを実施。細かい情報設計のもとテレビPRを行った結果、提案した企画が採用され、見事に某人気料理番組に商品を取り上げてもらうことに成功しました。

番組内ではタレントが商品を絶賛し、理想的な露出を獲得。約30分間番組で取り上げてもらった結果、広告換算値は7億円弱にまで到達しました。またO.A.後、約2,000件の予約が殺到、一気に商品は品切れ状態となり、予約はなんと2ヶ月待ちに。SNS上の反響も大きく、O.A.後に実施したツイッタープレゼント企画にも、多数のリアクションがありました。さらに消費者からの反応だけでなく、レストランなどの飲食店からの引き合いもあり、売上アップ以外にも様々な効果を生み出した施策となりました。

応募数3万件！意外と反響の大きいプレゼントコーナー

テレビPRというと、バラエティ番組や情報番組で商品が取り上げられるイメージが強いと思います。しかし意外と見逃せないのが、ワイドショーなどでよく見るプレゼントコーナーでのパブリシティ。手軽に応募できるプレゼントコーナーでのテレビPRにも、確かな効果があります。

ブランド物販売代理店C社事例まとめ

• クライアント：ブランド物販売代理店
• 露出番組：人気ワイドショー
• 露出時間：45秒
• 効果：3万件の応募殺到、来店客数増加

ブランド物販売代理店のC社は、某人気ワイドショーのプレゼントコーナーにてテレビPRを実施。45秒ほどの商品紹介の後、プレゼントの募集を実施した結果、5枠のプレゼント枠に対して約3万件の応募が殺到。商品情報と同時に紹介した、店舗で実施中のキャンペーン情報への反応も良く、O.A.後の来客数も増加しました。

また瞬間風速的な効果だけでなく、その後の営業活動にも活かせるネタとして、一つの商品に対して3万件もの応募が殺到したという事実を作ることが出来ました。C社はこの成功体験を元に、継続的にプレゼントパブリシティでのテレビPRを実施し、着実にファンを増やしています。

20以上のテレビ番組で取り上げられ、売上前年比500%を達成

大きな広告予算を割けなくても、テレビPRで大きな費用対効果を生み出せる場合もあります。

大手家電メーカーD社事例まとめ

• クライアント：大手家電メーカー
• 露出番組：情報番組を中心に20番組以上
• 露出時間：1分~10分
• 効果：売上前年比500%達成

大手家電メーカーであるD社が、とある家電商品で実施したテレビPR。マス広告に予算を割くことが出来なかったため、時節とメディアの露出傾向を分析した上で、テレビPRを実施しました。緻密な情報設計を行った結果、20件以上のテレビ番組で取り上げられ、大量の露出を獲得(TVの他にも新聞、WEBにも多数の露出を獲得)。O.A.後の結果として、売上は前年比500%を達成し、D社史上最大のPR効果を与える結果となりました。

テレビPRで効果を得るためには

これらの事例のように、理想的な露出を獲得したテレビPRは、「売上に直結する効果」「今後の営業活動に繋がる効果」「新規事業の問い合わせが来る効果」など、目に見える効果が得られることがあります。

また上記のような成功をおさめるためには、細かな情報設計を行い、番組制作担当者とのリレーションを築いた上で、PR活動を行っていく必要があります。『経済番組の取材を受けるには？｜戦略的にテレビPRを行う方法』の記事でもご紹介していますが、番組が取り上げる情報の傾向分析と、露出を狙う番組の選定は、テレビPRを行う上で非常に重要になってきます。分析と選定を行ったうえで、番組ごとに特化した情報を提供することによって、その番組内で取り上げてもらえる確度は上がります。

またテレビ局とのリレーションを持つPR会社に依頼すれば、どんな情報にバリューがあるのか、またこのネタはどうして取り上げてもらえないのか、テレビ局側からのアドバイスをもらうことも出来ます。WEBメディアに比べて取り上げてもらえる機会の少ないテレビPRは、1回では諦めずに根気強く行う必要があるため、リソースや時間を割けない場合は、PR会社に依頼することも検討すると良いかもしれません。

戦略的なテレビPRの実践については、『テレビ取材が殺到する企画書はこうやって作る！誰も教えてくれないテレビPRマル秘テクニック3選』こちらの記事をご覧ください。

PR GENIC 編集部

※テレビPRについては、『テレビに取り上げられる方法とは？テレビパブリシティの概念とテレビPRの行い方』こちらの記事をご覧ください。

テレビPRに取り組む際の心構え

テレビPRの大目的は「自社の商品（サービス）をテレビに紹介してもらうこと」。その目的が先行して、自分勝手なPR活動をしてしまっては上手くいきません。これはテレビPRに限ったことではなく、どんな仕事をする上でも“相手の目線に立って伝えること”が大事であることはご理解頂けると思います。

テレビPRを行う上でも、番組について研究し、正確な知識を持ち、戦略を立てる。そしてターゲットを定めた上で、番組が取り上げたいと思うような情報を揃えて、アプローチしていく必要があります。番組研究や正確な情報を揃えることは、非常に手間がかかる作業ですが、テレビで取り上げられる企画書を作るためには、その手間を惜しんではいけないのです。

テレビPRで成功する企画書を作る3つのテクニック

それではテレビPRの企画書作りでは、具体的にどのような手間をかければ良いのでしょうか。ここから3つのテクニックをご紹介していきます。

①番組ごとの傾向を研究・理解する

一口にテレビ番組と言っても、報道番組、情報番組（ワイドショー）、バラエティ番組…とさまざまなジャンルがあり、それぞれ取り上げる内容や報道の仕方は大きく異なります。番組特徴が違うのに、全て同じ方法でアプローチをしていては、いくらニュースバリューのある情報でも取り上げてもらうことが難しいです。したがってテレビPRの企画書を作る際は、番組の種類別に傾向と対策を検討する必要があります。

例えば情報番組は、報道番組よりも視聴率が重視されます。それに伴って、番組の構成も「視聴率が取れるコンテンツ」を優先して組まれます。そのため情報番組にアプローチする際は、新規性・大衆性・話題性を意識した情報提供をする必要があります。同じように、報道番組やバラエティ番組にも、それぞれ重視しているものや構成の組み方があるため、番組ごとの特性を研究し、どのような情報が好まれるのか理解する必要があります。

②テレビ番組が取り上げやすい要素を整理する

テレビ番組で取り上げてもらうためには、提供する情報に次の3つの要素が必要です。

1. 新しい情報であること
   ・「初めて」「変化」「驚き」がある情報である
   例：日本初上陸、創業100年…等
2. 事実である（裏付けがある）こと
   ・具体的な事象、客観的なデータが有ること
   例：経済効果〇〇億円、来場者数〇〇人突破…等
   ・情報源、情報発信者に信頼感があること
   例：農林水産省が発表、教育委員会が推奨…等
3. 社会的（時事的）な意義があること
   ・世の中（読者・視聴者）にとって必要なモノであること
   例：福利厚生、エコ、共働き世帯向けサービス…等
   ・時節に合っていること（なぜ、今この情報を発信するのか）
   例：母の日、梅雨、新元号…等

テレビPRしたい商材の中から、テレビが取り上げやすい情報を整理して企画書に記載することで、テレビに取り上げてもらえる確率はグンと上がります。

③映像として画になるものを用意する

テレビ番組がネタを検討する際は、上記の要素に加えて“画になるか”ということも重要視します。テレビ媒体が新聞やウェブメディアと最も異なるポイントは、何と言っても“映像を発信する”点です。したがって、その商材やサービスを取材することでどんな画が取れるのか、番組に分かりやすく伝える必要があります。

たとえば、使い方が斬新な新サービスを利用している画や、ふだんは立ち入ることのできない工場で商品開発している画、ヒット商品を生み出した担当者にインタビューしている画…など、パッと見てオンエア時の映像がイメージできる企画書になっていると、番組も企画検討しやすくなります。こういった理由から、番組が取材する際にイメージができる情報を整理し、分かりやすく伝えるようにする必要があるのです。

ポイントが揃ったらそのまま番組にできる企画書を作成する

上記の3つのポイントが整理できたら、いよいよ企画書の作成です。毎日視聴者が飽きないネタを考えることは、番組制作のプロであっても容易なことではありません。番組によっては、慢性的なネタ不足で困っていることもあります。そんな担当者に情報提供する際に、取材先や、そこで撮影できる画がわかる企画書を持っていくと、非常に喜んでもらえることがあります。ネタを探している担当者に情報提供すると、提案した企画がそのまま採用される、なんてことも。

企画書は番組やコーナーごとに切り口を変えて作成

企画を提案する際は、A4用紙1枚程度の簡潔な資料で十分。取材先や追加情報は、付随資料で補足するとより丁寧な企画書になります。また企画書は、番組やコーナーごとに切り口を変えるのがベストです。ここで、①の番組研究が役立ちます。例えばバラエティ番組では、予想できる展開よりも「ハプニング的な展開」が見込めるほうが好まれます。一方、朝の情報番組や夕方の報道番組では、主婦層に興味を持ってもらえるような企画が好まれます。

このように番組によっても求めるネタが全く違うので、番組毎に企画書を作り変える作業が重要になります。全く別の企画書とまではできなくとも、ある程度、番組特性に合わせた企画書を作ることが望ましいです。

ここまで解説してきたように、企画書作成には様々な知識や労力が必要になりますが、番組に取り上げてもらうためには何かひとつでも手を抜くことはできません。これからテレビ局にアプローチする予定のある広報担当者は、上記3点を意識しながら活動してみてください。きっと今まで無反応だった番組も、少しづつ興味を持ってくれることでしょう。

広報担当者はテレビPRを積極的に活用するべき！

昨今テレビ離れが叫ばれていますが、1,000万人を超える生活者に一気に情報拡散できるような媒体は、未だテレビ以外にはありません。『テレビPRで売上前年比500%UP？！気になるテレビ効果とは』でも解説しているように、テレビPRはマーケティング活動において、絶大な効果が見込めます。

「そうは言っても、自社でテレビPRにここまで工数をかけられない！」というご担当者も多いのではないかと思いますが、そんなときはテレビ局とのリレーションを持つ、PR会社に相談してみるのもひとつの手です。いまどんな情報にバリューがあるのか、またこの商材はどうして取り上げてもらえないのか、アドバイスやフィードバックをもらうことも出来ます。広報・マーケティング担当者は、テレビPRを活用して、自社製品のPRを成功に導きましょう。

PR GENIC 編集部

テレビパブリシティとテレビCMの違いとは？

『テレビPRとは？影響力の大きいテレビPRとテレビCMの違い』の記事でもご紹介したように、「テレビPR」とは、お金を払って広告掲載する「テレビCM」とはまったく意味が異なります。

たとえば飲食店であれば、いま話題のお店としてグルメ系番組内で紹介されたり、注目の新店舗として朝の情報番組で取り上げられたりすることがあります。街中の飲食店でも、壁に「〇〇で紹介されました！」という貼り紙がされているのを、一度は見かけたことがあると思います。これらのように広告としてではなく、1つの情報としてテレビ番組内で紹介されることを「テレビパブリシティ」と呼びます。

スマホやSNSが普及して時代が変化したことで、現代の生活者は広告のうたい文句をそのまま真に受けないようになり、広告よりも「誰かのお墨付き」や「クチコミ」を重視するようになりました。この変化によって、テレビCMという広告枠ではなく、いかにしてこの「テレビパブリシティ」を獲得して、「テレビで取り上げられた」というお墨付きを得られるかが、企業プロモーションの最前線で働く人々の課題となっています。

テレビパブリシティを獲得するために必要なテレビPR活動

しかしテレビで取り上げられたいと思っても、それを広告のようにお金で買い取ることはできません。そこで必要なのが、「テレビPR」活動です。テレビPRは、ふだんネタ収集を行っている番組担当者に対して、プレスリリースやプロモートシート（番組向け企画書）を持ち込むことで情報提供を行い、番組内で取り上げてもらえないか交渉する活動になります。

お金を払えば取り上げてもらえるというものではないため、どれだけテレビPRを行っても、なかなか取り上げてもらえないということは多々あります。しかし逆に言えば、テレビPRが上手くいってテレビに取り上げられたとしても、テレビ局からのお金の請求は一切ないため、テレビCMよりも圧倒的に高い費用対効果が得られます。正しく情報提供を行って、パブリシティ獲得に繋がるテレビPRを行いましょう。

またテレビPRで効果を得られるのは、店舗や商材だけではありません。大学教授や医者などの人物でも、番組内のコメンテーターとしてキャスティングしてもらうことで、自らのビジネスを成功に導くことができます。テレビPRの効果については、『テレビPRで売上前年比500%UP？！気になるテレビ効果とは』をご覧ください。

テレビPRを実践するには？テレビ局に情報提供を行う2つの方法

テレビパブリシティを獲得するためのテレビPRには、「プレスリリース」と「プロモートシート」の、大きく２つの方法があります。それぞれ説明していきましょう。

１．プレスリリース

紙媒体やWEBメディアと同じように、テレビ局に対してもプレスリリースを作成・送付します。しかしテレビ局と一口に言っても、局や番組、さらにはコーナーによって求めている情報は様々であるため、情報提供先となる局・番組の選定と、それぞれに適した情報を書き分ける必要があります。そのため、いきなりプレスリリースを作成しようとするのではなく、局や番組ごとの特徴を分析したり、情報を差し込めそうなコーナーを選定したりと、番組に関する情報を先にインプットすることが大切です。

２．プロモートシート（企画書）

ニュースなどの最新情報を扱うような部署には、上記のプレスリリースを送ることになりますが、ご存知の通り、テレビが報じるのはニュースだけではありません。主婦や若年層をターゲットとしている情報番組や夜のバラエティ番組は、視聴者に喜ばれる特集をよく組みます。そういった番組に向けては、単なる最新情報や商品単体のみを紹介したプレスリリースよりも、番組内の企画ごと考えてしまうプロモートシートを持ちかけることが効果的です。その番組のターゲット層が喜びそうな、つまり視聴率を獲得出来そうな企画を提案することがマストです。

例えば主婦層をターゲットにした番組であれば、時節性と関連する驚きの最新データや、オピニオンリーダーによる豆知識解説を交えながら、その季節に役立つ〇〇術を紹介する企画などが考えられます。ここでもまた、いきなりプロモートシートを作ろうとするのではなく、番組やコーナーごとの特徴を研究することが必要です。

テレビPRでの情報提供の仕方

プレスリリースやプロモートシートを作ったとしても、それを受け取ってもらえなければ意味がありません。それでは番組担当者へのアプローチはどのように行えばいいのでしょうか？

メディアへのアプローチ方法は、大きく①訪問②メール③FAX④電話の4つになりますが、テレビPRにおいては、直接情報を受け取ってもらえる「①訪問」が一番おすすめです。

しかし訪問して資料を手渡しし、直接説明するのがベストであるとは言え、相手との信頼関係ができるまではアポイント取りに苦労します。さらに番組スタッフは常に忙しく、ゆっくりネタの相談や情報紹介をする時間はありません。相手の状況に合わせて、最新情報や企画のポイントをいかにわかりやすく、かつ簡潔に伝えられるかが重要になります。

テレビ局の職種とアプローチ方法

番組制作にかかわるスタッフには、様々な職種と役割があります。番組によって職種ごとの役割や呼び方は様々であるため、誰にアプローチすべきかを一概に言うことはできませんが、まずはテレビ局内の体制について理解しましょう。

• プロデューサー
  番組制作の責任者であり、企画・構成・予算・キャスティング・外注・労務などの総合管理を行います。
• ディレクター
  映像制作演出に直接かかわる、実務レベルの役職です。
• AD（アシスタントディレクター）
  ディレクターの補佐としての役割を持ち、番組制作にかかわる様々な業務を担います。経験は浅いですが比較的アポは取りやすく、プロデューサーやディレクターが忙しい場合に資料を代わりに渡してもらうことも可能です。

上述したように、番組ごとに各職種の役割や企画の決定権の所在は大きく異なります。そのため初めから狙いを定めてアプローチするよりも、まずは誰か一人の番組担当者とリレーションを深め、アプローチできるようになってからそれぞれの役割をヒアリングすることが効率的です。

正しくテレビパブリシティを理解し、効果の高いテレビPRを

ここではテレビパブリシティの概念と、大まかなテレビPRの手順について解説しましたが、テレビ局への情報提供はテレビ局内の体制や番組内容への理解、またある程度のリレーションがなければ、ゼロから始めるには正直ハードルの高い活動でもあります。時間や専任の担当者を用意できない場合は、毎日誰かがテレビ局に出入りしているPR会社に依頼するのも1つの手です。

テレビパブリシティに対する正しい理解を持ち、あなたも高い費用対効果が得られるテレビPRにぜひ挑戦してみてはいかがでしょうか。

PR GENIC 編集部