アンケート結果と広報担当者が抱える2つの課題

コロナ禍で減少したメディアとの接点

アンケートではまず、現在担当している広報業務をすべて選んでいただきました（Q6）。その結果、最も多かったのが、「企業広報」で94.6%、次いで、昨年のアンケートで担当者が最も多かった「商品広報」で83.8%となりました。さらに、「社内広報」「採用広報」などを担当する方も増加しており、全体的に様々な広報活動を兼務している広報担当者が増えていることが分かりました。

続いて、コロナ禍において広報業務に変化があったか伺うと、78.4%の人が「変化があった」と回答（Q7）。具体的な変化としては、「メディアとのコミュニケーションがうまくできなくなった」という声が多く挙がりました。

オンライン化で効率が下がったのは「メディアリレーション開拓」と「イベント実施」

次に、コロナ禍でオンライン化へと移行した様々な業務の中で、効率の悪くなった業務（一つ選択）について伺うと、「メディアリレーション開拓、構築」が29.7%で1位、「記者発表会、メディア向けPRイベント」と「一般消費者向けイベント」が18.9%で同率2位という結果になりました（Q13）。

しかし、「メディアリレーション開拓、構築」についてのオンライン化状況を詳しく見てみると、「ほぼできた」というポジティブな意見と、「しようとしなかった、できなかった」というマイナスな意見がほぼ同数であることが分かりました（Q9-1）。このことから、オンライン化には移行できつつあるものの、効率化の面ではうまくいっておらず、結果や成果に結びついていない現状がみられました。

このように、メディアリレーション開拓や構築ができていない現状については、直接コミュニケーションできる機会が減ったことや、在宅勤務が進んだことで編集部の方が不在となっている状況が続いていることに起因していると考えられます。これまで繋がっていた連絡先が使えなくなり、たとえ、対象のメディアと親和性のある情報を持っていたとしても、届ける手段がなくなってしまった方も多いのではないでしょうか。

また、同率2位となっている「記者発表会、メディア向けPRイベント」と「一般消費者向けイベント」などの「イベント実施」も、コロナ禍における広報担当者の課題として浮上しました。「イベント実施」のオンライン化状況について詳しく見てみると、「そもそも実施を考えなかった」という意見が群を抜いて多い結果に。オンラインでのイベント実施に関する知見がなく、実施に至らないという声が多い中で、「一度は実施を検討したが、参加者とのコミュニケーションの観点で、オフラインに勝るように感じなかった」という意見も見られました（Q9-5/Q9-6）。

オンラインとオフラインのハイブリットでのイベント実施が求められている

続いて、将来的に完全オンライン化したい業務について伺いました。多く意見が寄せられたのは、「プレスリリース配信」や「クリッピング、モニタリング」などの現在も問題なくオンライン化で対応できている業務となりました（Q15）。

一方で、「メディアリレーション開拓、構築」や「プロモートやキャラバン活動」などにも票が集まっています。コミュニケーションの大切さは感じつつも、もしオンラインで対応できるならば挑戦したいという声が多く挙がる結果となりました。また、「記者発表会、メディア向けPRイベント」や「一般消費者向けイベント」に関しては、オンラインとオフラインのハイブリットで実施していきたいという意見がみられ、完全にオンライン化したい業務ではないことが分かりました。

広報業務のオンライン化がもたらす課題を解決するヒント

ここからは、先述した課題の中で、特に広報担当者が悩みを抱えている「メディアリレーションの開拓、構築」と「オンラインイベント実施」について、対処法や解決策をご紹介いたします。

メディアへのアプローチは記者クラブを活用

まず、「メディアリレーション開拓、構築」については、“記者クラブの活用”をしてみてはいかがでしょうか。もちろん、このコロナ禍では記者の方も外出自粛や取材制限をしています。ですが、メディアが以前より情報を得ることが難しくなっているのも事実で、たとえば、記者クラブは情報の受け入れ体制を以前よりも充実させています。資料やリリースもメール・郵送で受け付けてくれるところが増えました。

また、もし特定の地域や地方に影響があるニュースであれば、市政の記者クラブや県庁所在地にある県政記者クラブの利用もお勧めします。加えて、政令市例都市には経済記者クラブが配置されていますし、官公庁・首都圏の民間記者クラブも、新聞社と通信社、テレビ局への情報提供が可能です。

その上で、記者クラブに加盟していない出版社やウェブメディア、ローカルメディアに対しては、個別で情報提供を行うことが効率的でしょう。特に影響力のある重要メディアを集中的にアプローチできるとなお良いです。署名記事や連載コラム、過去の取材実績を調べると、編集方針や論調なども把握できるため、事前把握を行ったうえで、そのメディアにとって有益な情報の提供を持ちかけてみてください。SNSなどから、直接記者に連絡をとることにチャレンジしてみても良いかもしれません。このように、下調べを通じてメディアをよく理解することが、メディアや記者との信頼関係構築に繋がります。

オンラインイベントを実施する際のポイント

続いて、「オンラインイベント実施」について、メリット・デメリットから実施のプロセスなどについてご紹介します。

①オンラインイベントのメリット/デメリット
例として、記者発表会をオンラインで行う場合でご説明します。何事も良い点、悪い点が存在するため、できる限りメリットを生かし、デメリットはあったとしても最小限にとどめるものとして考えましょう。

まずメリットについて、「会場費などの経費が削減できる」「招待された側の報道関係者なども移動時間の削減ができる」「感染リスクが少ない」などが挙げられます。特に、これまでは距離の問題で参加が難しかった地方メディアなども、オンラインであれば簡単に視聴することができるため、新しいメディアリレーションのきっかけになる可能性があります。そのため、今後オンラインで実施する場合には、招待メディアを見直してみるのも良いでしょう。

次にデメリットについて、「視聴者が現場の臨場感を感じられない」「取材対象と直接会うことができない」などが挙げられます。これらの解決策としては、報道関係者との緻密なコミュニケーションを取ることが考えられます。取材をする側の立場になり、このイベントを成立させるためにはどのような情報や補足資料、グラフ、映像や画像素材が必要かを考えて要望などがあれば個別に対応しましょう。また、事前に質問を入手して個別のインタビューを仕立てることも可能です。より質の良い記事にしてもらうためにも、様々なやり方が検討できるでしょう。

②オンラインイベント実施の際のプロセスについて
オフラインと同様、イベントを実施するタイミングを考えるところから始めましょう。特に、最近はオンラインイベントも飽和状態になりつつあるため、ほかの報道発表やイベントと重ならないよう、スケジュールのリサーチが非常に重要になります。また、連休の前や金曜日の午後など、一般的に発表モノが重なりやすいタイミングはできるだけ避けたほうが良いと言えます。

イベントを実施するタイミングが決定したら、3週間ほど前に告知を行い、参加動員を始めます。現在、ZOOMをはじめ、様々なツールが普及していますが、ツールによっては参加者との相互コミュニケーションを密にできるようなものもあります。開催しようと考えているイベントにはどのような手段が最適なのかを判断し、使用するツールにこだわるのも良いでしょう。

③オンラインイベント実施の際に起こりうるリスクとその危機管理について
例として、“新製品発表会で、企業の代表者やタレントが登壇するオンラインイベント”を想定してご説明します。まず、オンラインに限ったことではありませんが、外見リスクを考えるところから始めましょう。タレントはスタイリストが衣装やメイクを決めますが、企業側から複数の登壇者がいる場合には、事前にタレントとのバランスを考えた演出を意識してください。カラーや絵柄、ストライプ柄などが被らないように、同じ画面で見ていても違和感を感じさせない雰囲気を心掛けましょう。照明効果も使われることがありますが、ピンクや水色などの淡い色はあまり映えない場合があるため、注意が必要です。

上記の、衣装や色味、柄などを事前に確認することはもちろん、可能であれば企業側の登壇者にもスタイリストをつけると良いでしょう。スタイリングと言っても、大切なのはオシャレさや派手さを競うことではなく、その企業の公式スタイルとしてふさわしいかを確認することです。新製品発表会の場合であれば、新製品が主役であることを考えた画写りを心掛けると良いと思います。

オンラインの場合には、質問をチャットやメールで受け付けることが多くなるため可能であれば事前質問などを伺っておきましょう。想定質問も用意すると思いますが、質問を振り分ける司会者との打ち合わせを綿密に行い、受けた質問に答えきれずに消化不良で終わる、などということが起きないよう準備が必要です。もし、未消化の質問が出てしまった場合には、後からでも良いので必ずお答えしましょう。メディアが質問する内容は、記事化の際の重要な要素となる可能性が高いため、丁寧に対応することを心掛けてください。

④オンラインとオフラインのハイブリットで行う場合のポイントについて
今後、コロナによる規制が緩和されると、オンラインとオフラインのハイブリットで運営していくことも検討されると思います。その際のポイントとして押さえておきたいのは、イベントの目的やターゲットをしっかり設定することです。先述したとおり、オンラインイベントには距離に関係なくどこからでも参加できるというメリットがあります。そのため、認知の拡大やより多くの人に知ってもらうことが目的の場合は、オンラインの方が向いていると言えます。反対に、テレビ局のムービーカメラを誘致したい場合などには、オフラインで行うべきでしょう。カメラマンは技術者のため、現場の臨場感や撮影技術で、イベントをさらに盛り上げてくれることが期待できます。

広報PR活動に対する悩みをお寄せください

さいごに、PR GENICでは『PR相談室』を設けています。昨年に引き続き、今回のアンケートでも浮き彫りとなった、1人または少人数で職務を担うことが多い広報PR担当者にとって、気軽に相談できる場所や相手が少ないことも、現状課題のひとつだと思われます。そんな悩みの種一つひとつに寄り添う場所として、PR GENICが皆さまの心の片隅にあればと思います。

投稿する内容は、PRやコミュニケーション活動に関するものであれば何でも構いません。いただいたご相談については、記事コンテンツやセミナー、勉強会などを通じて回答していく所存です。（場合によっては、PRトレーナーより個別でのアドバイスも差し上げます。）みなさまの投稿をお待ちしております。

投稿フォームはこちら⇒https://pr-genic.com/prconsultationcounter

また、昨年の広報アンケートレポートはこちらからご覧くださいませ。

※調査レポートは下記にてご覧いただけます。アンケートにご協力いただいた企業のみなさま、誠にありがとうございました。

PR report 2021 material

PR GENIC 2代目編集長　原田珠里

1997年生まれの道産子。2020年に横浜国立大学を卒業し、株式会社マテリアルに新卒入社。新設のメディアリレーションチームに配属され、約1年間メディアの知識全般を深める。2021年6月より、『PR GENIC』の2代目編集長としてメディア運営を引き継ぎ、記事の執筆や編集業務に従事。新米編集長として、日々奮闘中。

アンケート結果と広報PR担当者が抱える課題

広報PR担当者が社内で求められる成果は「質の良いメディア露出」

アンケートではまず、現在社内で求められている成果をすべて選んでもらいました(Q6)。その回答の結果最も多かったのが、「企業のイメージ向上」で75%、次いで「質のいいメディア露出」と「メディア取材の獲得」で70.8%でした。

続いて、前問(Q6)で選んでもらった成果の中で、最も求められている成果は何か伺うと、「質のいいメディア露出」が20.8%で1位、次いで「企業イメージの向上」が14.6%と、先ほどの結果と逆転する形となりました(Q7)。

広報PR担当者の恒常的な悩みは「予算の少なさ」

広報業務における悩みについては、81.3%が「現在悩みを抱えている」と回答。Q10では、恒常的に存在する悩み(複数選択可)のうち、最も先に解決したい課題を伺った結果、「メディア露出が少ない」「予算が少なく、活動に限界がある」この2つの回答が目立ちました。

どちらの設問でも、「メディア露出が少ない」という悩みに最も数が集まりました。先述のQ7の結果と照らし合わせると、最も難しい課題でありながら、結果を最優先に求められているということが伺えます。日頃からメディア露出の獲得に悩みつつも、解決策が見出せていないということです。

そして注目すべきは2位以下の回答です。Q9では38.5%、Q10では12.8%が「予算が少なく、活動に限界がある」を選択しています。「メディアの露出獲得」は広報業務において重要要素であるため、悩みの上位に上がることは必然的です。しかし、それに引けを取らないほど「予算の少なさ」も多くの広報PR担当者を悩ませている問題として浮上しました。

コロナ禍で改善が必要だと感じた業務は「特になし」

続いて、コロナウイルスが広報業務にどのような影響を及ぼしたかを見ていきます。コロナ禍において、「普段の業務内容に影響が出ていますか」という設問に対し、66.7%が「出ている」と回答しています。

「その影響によって、最も支障をきたした/成果の出にくかった業務」については、33.3%が「メディア取材・メディア露出の獲得」と回答しました。取材現場で密を避けることの難しさや、多くのテレビ番組が新型コロナウイルスに関する情報を扱う傾向にあったことにより、メディア露出に繋がりにくい状況が生まれたようです。

しかし、「コロナ禍において特に改善が必要だと感じた課題」については、ほとんどの方が「特になし」と回答した結果となりました。多くの広報PR担当者が、コロナウイルスによる影響を実感しながらも、突如として訪れた環境の変化を前に、改善の道筋が見えていない、何を改善すべきかわからないという状況になっていることが見て取れます。

なぜ広報PR部門は予算が少ないのか

1-2で先述したように、広報PR担当者は予算の少なさという壁にぶつかっています。もちろん差はあるものの、なぜ多くの企業で、広報業務の予算は少ない傾向にあるのでしょうか？そこには、広報PR担当者が抱える別の2つの課題が大きく関係していました。

課題①社内理解度の低さ

予算の少なさには、広報PR業務への社内理解度の低さが起因しているかもしれません。アンケートの結果でも、「広報業務に対する社内の理解が得られていない」や「広報の社内的地位が低い」という回答が一定数見受けられました。広報という業務そのものの理解度が低い＝社内での重要度が低く、予算を割くことができないという状況に陥っているのです。

それではなぜ、広報業務に対する社内の理解が得られないのでしょうか？アンケートを見てみると、「経営層との距離が遠い」、「社内コミュニケーションがとりづらい」を課題視している企業は少ないことが分かります。このことから、経営層や社内の人に広報の重要性をアピールする場があるにも関わらず、うまくその重要性を伝えきれていない現状に原因があると考えられます。

課題②活動の成果や目的が明確化されていない

この“広報業務の重要性”をうまく伝えるには、広報活動の目的や成果を明確化する必要があります。

先述したアンケート結果からも分かるように、広報担当者が今最も社内で求められている成果の多くは、「質の良いメディア露出」でした。しかし、この成果を広報活動のゴールとして考えてはなりません。

広報活動を通じて成し遂げたいゴール=社会の中で形成したい企業のブランドを明確化した上で、それを消費者や生活者に伝える手段のひとつとしてあるのが、メディア露出です。つまり、“メディア露出”はあくまで手段であり、広報活動の目的ではないのです。ここの認識が誤っているため、広報業務の重要性をうまく説明できず、社内理解が得られていない企業も多いのではないでしょうか。

次ページ≫ 広報PR業務の課題の根本を探る

※全ての調査結果は次ページで紹介しています。

PR GENIC 編集部

新コンセプト「“PR”をすべてのビジネス活動の中心に」

現在日本で使われている「PR」という言葉は、その広義性のあまり、SNSやウェブメディアで見られる「#PR」のように、“タイアップ広告”であることを意味する言葉として使われていたり、主に就活生が使用する「自己PR」のように、相手に対して魅力を“アピール”する言葉として使われていたりと、まだまだ本来の「パブリックリレーションズ」の持つ意味が浸透しきっていません。

また、パブリックリレーションズを実践している方々にとっても、その手段が「メディア露出」に極端に偏ってしまったり、PR活動の成果が見えづらく社内理解が得られなかったりと、抱えている課題が多いように感じます。

そこでPR GENICとして、コンテンツのクオリティ向上と読者層の拡大を目指すべく、これまで掲げてきた「PRをもっとポピュラーに」から、「“PR”をすべてのビジネス活動の中心に」へとコンセプトをアップデートすることといたしました。

この新たなコンセプトには、PR GENICのミッションとして

上記の2つの意味が込められています。

PR GENICで使うPRの定義（≒MAKE NEW PR）

PR GENICでは、PRを「常に生活者とビジネスの間に立ち、双方向に働きかけることでビジネスを加速させるもの」と定義付けます。

新たな取り組み①『PR相談室』を設置します

コンセプトのリニューアルに伴い、PR GENICでは新たに『PR相談室』を設置いたします。1人で職務を担うことが多い広報PR担当者にとって、気軽に相談できる場所や相手が少ないことも、現状課題のひとつかもしれません。そんな悩みの種をひとつひとつPR GENICが吸い上げることで、“読者と一緒に業界の未来を創るメディア”を実現したいと考えております。

投稿する内容は、

• メディアに取り上げられても効果が得られない
• PR活動について社内の理解が得られない
• PRの予算が取れなくて活動に制限がある
• PR思考のトレーニング方法を知りたい

など、PRやコミュニケーション活動に関する内容であれば何でも構いません。いただいたご相談については、記事コンテンツやセミナー、勉強会などを通じて回答していく所存です。（場合によっては、PRトレーナーより個別でのアドバイスも差し上げます。）

※すべてのご相談に回答することは出来ませんので何卒ご了承ください。
※投稿者様の企業名や個人情報が特定されることは一切ございません。

みなさまの投稿をお待ちしております。

投稿フォームはこちら⇒https://pr-genic.com/prconsultationcounter

新たな取り組み②寄稿記事の募集を開始します

『PR相談室』の設置に加えて、PR GENICでは寄稿記事の募集を開始いたします。「新しいコンセプト・ミッションに共感した」「日本のPRの未来を一緒に創っていきたい」という方、PR GENICの読者に向けて記事を届けてみませんか？記事の掲載基準は下記のとおりです。

• PR GENICのコンセプトである「“PR”をすべてのビジネス活動の中心に」に合致している
• 人/企業/事例が立った内容になっている
• 読者がマネしやすい&実践しやすいことが記されている
• 問題提起だけでなく、それを解決する道筋や考えが示されている
• 取材先への確認、数字の裏取り、写真のクレジットなど、責任をもって発信できる内容である

その他寄稿に関する詳しい情報は、下記ページよりご確認ください。

詳細はこちら⇒https://pr-genic.com/contribution

さいごに

PRは、広報・宣伝・広告といった“手段”ではありません。本来のPRの意味はもっと広義的で、常に生活者とビジネスの間に立ち、双方向に働きかけることで利益をもたらす“発想法”であると、PR GENICは考えています。

これからもPR GENICでは、全てのビジネスパーソンの”PRパートナー”として、様々な場面で取り入れられるPR発想をご紹介して参りますので、何卒よろしくお願いいたします。

PR GENIC 元編集長 森奏子

1995年生まれ大阪育ち。2018年同志社大学卒業後、株式会社マテリアルに新卒入社。1年目でウェブメディア『PR GENIC』を立ち上げ、記事の執筆と編集全般や、セミナーの企画など、コンテンツ作りを幅広く担当。半年間ハウスメーカーのマーケティング部への出向も経験。現在はオープンイノベーション支援に従事しつつ、外部アドバイザーとして編集のサポートを行っている。

前回好評だった無料イベント、『PR GENIC MEETING』の#2開催が決定！

第2回目となるPR GENIC MEETING2のテーマは、『令和時代のコミュニケーション戦略』。戦略PRの第一人者であり、今年4月に『株式会社本田事務所』の立ち上げを発表して話題を呼んだ、PRストラテジストの本田哲也氏をモデレーターに招き、情報過多の令和時代において、いかにして生活者のパーセプションチェンジを促すことができるのか、実践形式のトークセッションとワークショップを行います。

※PR GENIC MEETING #1のレポートはこちら

スピーカーとして登壇するのは、マテリアルの執行役員 兼 Executive Storytellerの関 航と、Twitter JapanでSenior Client Partnerを務める青山康成氏。

第１部では、令和時代の情報流通構造や、パーセプションチェンジを促すコミュニケーション戦略について、プロフェッショナル目線のトークセッションを実施。第２部では、実際に生活者を動かしたキャンペーン事例をもとに、緻密なプランニングの裏側について解説します。また第3部では、「Twitterを起点としたコミュニケーションプランニング」をテーマに実践型のワークショップを実施し、翌日から現場で活かせるアイデアのタネを参加者のみなさまにお持ち帰りいただきます。

セミナー後には、日々のプランニングに関するお悩みや、プロジェクトのご相談など、お酒を片手に登壇者と参加者同士でざっくばらんに話し合える懇親会を開催。企業のPRやマーケティングに携わる方々は、この機会にぜひご参加ください。

PR GENIC 元編集長 森奏子

1995年生まれ大阪育ち。2018年同志社大学卒業後、株式会社マテリアルに新卒入社。1年目でウェブメディア『PR GENIC』を立ち上げ、記事の執筆と編集全般や、セミナーの企画など、コンテンツ作りを幅広く担当。半年間ハウスメーカーのマーケティング部への出向も経験。現在はオープンイノベーション支援に従事しつつ、外部アドバイザーとして編集のサポートを行っている。

日常生活のどこを切り取っても、情報で溢れかえっている現代。今日もどこかで、誰もが知っているような大手企業が、大々的なプロモーション活動を行いながら情報を発信しています。

現在の日本のPR活動は、ごく一部の企業が用いる広報宣伝活動と捉えられており、狭義の意味でしか扱われることがないように感じます。

しかし、個人経営のレストランが毎日素敵な写真をInstagramで投稿しているのも、立派なPR活動の1つ。真のPRとは、私たちの何気ない生活の中にあって、企業と生活者の双方のコミュニケーションを生むものすべてを指す、広義的な存在だと思っております。

“PRをもっと身近に、もっと楽しく。”

そして日本の社会にとって、PRがポピュラーになりますように。そんな想いを込めて、ウェブメディア『PR GENIC』を立ち上げました。

『PR GENIC』では、全国の悩める広報担当者のパートナーとして、基本的な広報宣伝スキルだけでなく、企業と生活者が手を握るためのさまざまなノウハウをご紹介していきます。

どうか温かく見守って下さい。

PR GENIC編集長　森

PR GENIC 編集部