【イベント情報】働きがいの向上につながるPR発想とは?日本広報学会「イノベーション・フォーラム2019」

今週金曜日の4月12日、日本広報学会主催『イノベーション・フォーラム2019』が開催されます。

当フォーラムのテーマは、「インターナル・コミュニケーション経営~働きがい向上とイノベーション創出 by Society 5.0の実現に向けて~」

デジタル技術とデータ活用の進展によって、国民の生活や雇用などといった様々な面で、いま社会が大きく変わろうとしています。そんな中、あらゆる事業者に求められているのは、少子高齢化を見据えて、「働き方改革」のさらなる推進と同時に、「イノベーション創出」による労働生産性を向上すること。これまでの職場ではなく、職場環境をどう整備していくか、イノベーションを巻き起こす新しい組織や職場のあり方が必要とされています。

そこで重要になってくるのが、組織力を高める要となり得る、インターナル(組織内部)のコミュニケーションです。このイノベーション・フォーラムでは、「インターナル・コミュニケーション経営~働きがい向上とイノベーション創出 by Society 5.0の実現に向けて~」をテーマに、実際にどのようなコミュニケーションを実践すれば、働きがいの向上とイノベーションを創出することができるのか、企業の最新事例を交えながら議論されます。

広報部門にとどまらず、経営者、経営企画部門、人事部門、総務部門、CSR部門など、プロジェクトに携わるすべての人々にとって、新しいインターナル・コミュニケーションのあり方を考える機会となりますので、予定の合う人はぜひ参加してみてはいかがでしょうか。

日本広報学会「イノベーション・フォーラム2019」

<開催概要>
◆日時:2019年4月12日(金) 15:30-18:30(15:00開場)
◆場所:日本プレスセンタービル9階 (東京都千代田区内幸町2-2-1)
*都営三田線内幸町駅A7出口・徒歩2分
*丸ノ内線・千代田線霞が関駅C3C4出口・徒歩2分
◆定員:70名(先着順)
◆登壇者:(順不同・敬称略)
【パネリスト】
・株式会社NTTデータ 広報部 部長 久冨竜介
・株式会社シンコーメタリコン 代表取締役社長 立石豊
・株式会社VOYAGE GROUP 取締役CFO 永岡英則
・筑波学院大学 客員教授 清水正道
【コーディネーター】
・社会情報大学院大学 教授 柴山慎一
◆参加費: 会員・非会員ともに
・5,500円(定員30) *書籍1冊(『インターナル・コミュニケーション経営』税込2,160円相当)を含む
・3,500円(定員40) *書籍含まず

<登壇者紹介>(順不同、敬称略)
◆株式会社NTTデータ 広報部 部長 久冨竜介
1994年NTTデータ通信株式会社入社。以降、公共系システム開発・プロジェクトマネジメントに従事。2008年グループ経営企画本部課長(国内外グループ会社マネジメント、M&A出資審査)。2014年秘書室課長(幹部秘書役)。2016年から広報部部長(コーポレートブランディング)。

◆株式会社シンコーメタリコン 代表取締役社長 立石豊
1961年京都市生まれ。大阪芸術大学映像計画学科卒業。1985年シンコーメタリコン入社。1994年代表取締役社長就任(33歳)。同社は、日本で最長の歴史と、全ての溶射プロセスを保有する溶射専門メーカー。日本溶射工業会会長、日本溶射学会理事、防食溶射協同組合理事、滋賀県男女共同参画審議会委員。

◆株式会社VOYAGE GROUP 取締役CFO 永岡英則
一橋大学商学部卒業、立教大学経営学研究科博士後期課程単位取得退学。1996年株式会社コーポレイトディレクション(経営戦略コンサルティング)入社、コンサルタントとして多数のプロジェクトを経験。2000年株式会社アクシブドットコム(現 株式会社VOYAGE GROUP)の創業期に参画し、同年9月取締役CFOに就任(現任)。2019年経営統合に伴いCARTA HOLDINGS 取締役CFO就任。

◆筑波学院大学 客員教授 清水正道
富国生命を経て日本能率協会広報部長・主任研究員、地方行革/環境経営コンサルタント、2002年淑徳大学に移籍、助教授を経て教授。2014年CCI研究所設立。参議院客員調査員、日本広報学会理事長、日本PR協会理事等を兼務。著書に『企業文化と広報』日本経済新聞社、共著・1993、『環境コミュニケーション』同友館、単著・2010、『インターナル・コミュニケーション経営』経団連出版、編著・2019など。

◆社会情報大学院大学 教授 柴山慎一
日本電気を経て、野村総合研究所。2005年野村総合研究所広報部長、2012年NRIデータアイテック社長、2015年NRIみらい社長。2017年より現職。この間、日本PR協会理事資格制度委員長、日本広報学会理事、事業構想大学院大学客員教授など。【主要著書】『コーポレートコミュニケーション経営』(東洋経済新報社、2011年、単著)、『広報・PR概説』 (同友舘、2018年、共著)、『広報・PR実践』(同友舘、2018年、共著)

<申込方法>
Peatixから申し込み、事前に支払いを完了してください。
お申込みはこちらから。

【本件に関するお問い合わせ先】
日本広報学会事務局 TEL:03-5283-1104

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